【2026-2027最新版】食品・飲料業界の展示会完全ガイド！種類・2026-2027年開催スケジュール・出展を成功させる4つのポイント

「食品・飲料業界の展示会に出展したいが、FOODEX JAPANとスーパーマーケット・トレードショーのどちらが自社に合うのか分からない」「試食や試飲で手応えはあるのに、会期後の商談化が進まない」「輸出や海外バイヤーとの接点をつくりたい」。

食品や飲料を扱う事業会社のマーケティング担当者や部門長から、こうした相談を受けることが増えています。

食品・飲料業界にとって展示会は、商品を実際に味わってもらい、小売、外食、卸、海外のバイヤーと一度に商談できる数少ない場です。

一方で、国内には流通向け、業務用、製造技術、輸出と性格の異なる展示会が並び、どれに出るかで来場者も成果も変わります。

2026年から2027年にかけては、スーパーマーケット・トレードショーが年2回体制に移り、FOOMA JAPANが50回目を迎えるなど、主要展の構造が動く時期でもあります。

この記事では、食品・飲料業界向け展示会の種類と選び方、2026年から2027年の開催スケジュール、出展メリット、成果につなげる実践ポイントを整理します。

リアル会場での試食商談に、ライブ配信や動画の二次活用を組み合わせるハイブリッドの考え方まで扱います。

読み終えたときに、自社が来年どの展示会に出るべきか、その判断材料がそろう構成です。

食品・飲料業界の展示会のよくある質問【5問5答】

当社が食品・飲料業界の展示会や動画配信のご相談をお受けする中で、特に多くいただく質問を5つ選びました。

まず1問1答でお答えし、そのうえで本文で詳しくご案内します。

Q1. 出展費用の相場はどのくらいですか？

A. 国内の食品展示会は1小間（約9㎡）あたり30万〜40万円台が中心で、例えばスーパーマーケット・トレードショー2027の基礎小間（3小間まで）は1小間あたり税別30.75万円（会員）〜36万円（一般）、FABEX東京2027は1小間35万円（税別）と公式に公表されています。

装飾、什器、冷蔵冷凍設備、試食用食材、輸送、人件費を含めると総額100万〜300万円規模になることが多く、試食提供がある分、食材と衛生設備の費用が他業界より上乗せされます。小間料金は展示会ごとに異なるため、最新は各公式サイトで確認してください。

Q2. 初めての出展です。何から始めればよいですか？

A. ①目的とKPI（名刺数、サンプル請求数、商談化件数、採用決定数）を1つに絞る → ②販路に合う展示会を選ぶ → ③予算と準備期間（通常3〜6ヶ月）を確保する → ④ブース、試食動線、配信の準備 → ⑤会期後のフォロー導線、の順で進めます。自社の販路（小売か、外食か、輸出か）に合った専門展から始めると失敗しにくい進め方です。

Q3. 食品・飲料業界で規模の大きい展示会はどれですか？

A. 総合展ではFOODEX JAPAN（毎年3月、東京ビッグサイト）、流通向けではスーパーマーケット・トレードショー（毎年2月、幕張メッセ全館）が国内最大級で、2026年のスーパーマーケット・トレードショーには同時開催展を含め3日間延べ80,922名が来場しました。製造技術ではFOOMA JAPAN（6月、東京ビッグサイト）、業務用ではFABEX（4月、2026年は約5.7万人来場）が大規模です。規模より、来場者層が自社の販路と一致するかで選びます。

Q4. BtoBの商談獲得に向く展示会はどれですか？

A. 来場者の多くが仕入れや採用の決裁権を持つバイヤーである商談型の展示会が適しています。

流通バイヤーならスーパーマーケット・トレードショーやFOOD STYLE JAPAN、外食や中食のバイヤーならFABEXやHCJ、海外バイヤーなら“日本の食品”輸出EXPOのように、販路ごとに専門展が分かれています。

事前アポイント制の個別商談会を併設する展示会も多く、活用すると商談数が安定します。

Q5. オンライン・ハイブリッド配信は食品の展示会でも効果がありますか？

A. あります。

試食や試飲そのものは配信できませんが、商品開発の背景、産地や工場の様子、調理提案の実演は映像のほうが伝わる場面が多くあります。

会期中のライブ配信で来場できないバイヤーに届け、アーカイブ動画を商談後のフォロー、営業資料、ECの商品ページに二次活用するのが効果的な使い方です。

食品・飲料業界の展示会とは？全体像と2つの開催形式

食品・飲料業界の展示会とは、食品メーカー、飲料メーカー、産地事業者、食品商社、原料や包装資材のサプライヤーなどが、小売、外食、中食、卸、海外の各バイヤーとの商談や新商品の発表を目的に出展する見本市の総称です。

扱う商材が口に入るものである点が、他業界の展示会との最大の違いです。

試食や試飲が商談の入口になり、衛生管理、温度管理、アレルゲン表示といった、他業界にはない準備が出展の前提になります。

国内の食品展示会は、来場するバイヤーの業態ごとに分化しています。

スーパーなど小売の仕入れ担当が集まる展示会、外食や中食の購買担当が集まる展示会、食品工場の製造技術者が集まる展示会、海外の輸入業者が集まる展示会は、それぞれ別の展示会として開かれます。

来場者の職種が違えば、見てもらいたい商品も、商談で話す内容も変わります。

まずは全体像として、リアル開催とオンライン・ハイブリッド開催の2つの開催形式を押さえます。

①リアル開催の食品展示会（総合展、流通向け商談展、業務用専門展）

リアル開催の最大の強みは、商品をその場で味わってもらえることです。

味、香り、食感、温度は写真やスペック表では伝わらず、試食の一口が商談の開始点になります。

FOODEX JAPAN、スーパーマーケット・トレードショー、FABEXなど、毎年数万人のバイヤーが来場する大型展が首都圏を中心に開催され、関西や九州でもFOOD STYLE JAPANのような地域展が定着しています。

一方で、食品展示会の出展準備は他業界より工程が多くなります。

小間料金のほかに、冷蔵や冷凍のショーケース、調理機器、試食用の食材、衛生資材、会場ごとの試食提供ルールへの対応が必要です。

準備期間は通常3〜6ヶ月で、出展を決めたら早期にブース設計、試食メニュー、商談オペレーション、会期後のフォローを並行して進めることになります。

②オンライン・ハイブリッド開催の食品展示会

オンライン開催では、場所と時間の制約がなくなり、全国と海外のバイヤーが参加できます。

食品分野では「味を伝えられない」という理由でオンライン化が遅れると見られてきましたが、実際には商談の多くの部分は映像と資料で進みます。

開発の背景、原材料や産地の情報、調理や売場での提案、保存や物流の条件は、むしろ映像で整理したほうが伝わります。

近年広がっているのが、リアル会場の試食とオンラインのリーチを組み合わせるハイブリッドです。

会場でのセミナーや実演をライブ配信して来場できないバイヤーに届け、配信映像をアーカイブとして営業資料やECの商品ページに二次活用します。

一度の出展の映像を1年使う発想に切り替えると、出展費用の回収率が大きく変わります。

配信プラットフォームの選定、機材の手配、会場の電源や回線の確保、運営スタッフの役割分担には専門ノウハウが要るため、外部の配信パートナーと組む企業が増えています。

食品・飲料業界で押さえるべき5つの展示会の種類

食品・飲料業界の展示会を「来場するバイヤーの業態」と「出展目的」で分けると、次の5種類になります。

まず主要な展示会の形式を一覧で比較します。各形式の詳細は、この後の項目で解説します。

①総合食品・飲料展（FOODEX JAPAN等）

FOODEX JAPAN（国際食品・飲料展）は、日本能率協会などが主催する、アジア最大級の食品・飲料の商談型展示会です。

毎年3月に東京ビッグサイトで4日間開催され、国内各地の食品企業から世界各国の食品輸出企業までが出展し、小売、外食、卸、商社、海外のバイヤーが来場します。

商談目的のバイヤー向けトレードショーとして運営され、業界関係者以外の入場は認められていません。

出展社と来場者の幅が広いため、新規取引先の開拓と新商品の認知拡大に向きます。

2026年は食肉産業展との同時開催で、会期前後にはWebガイド（オンラインの出展者と製品の検索）も用意され、会期外でも出展社情報に接点が生まれる設計になっています。

反面、出展社数が多く、自社ブースをどう見つけてもらうかが勝負になります。

来場前の招待、会場での実演、来場後の動画フォローを一本の流れとして設計する必要があります。

2026年7月にはインテックス大阪でホテル・レストラン・ショー&FOODEX JAPAN in 関西が開かれており、西日本の販路に向けた選択肢も用意されています。

②流通・小売向け商談展（スーパーマーケット・トレードショー、FOOD STYLE JAPAN等）

スーパーマーケット・トレードショー（SMTS）は、全国スーパーマーケット協会が主催し、毎年2月に幕張メッセ全館で開かれる、食品流通業界向けの商談展示会です。

全国の小売業をはじめ、卸、商社、中食、外食のバイヤーが来場し、2026年の第60回には同時開催展を含め3日間延べ80,922名が来場しました。

2027年からはテーマを分けた年2回体制となり、2月の本展に加え、生鮮4品（農産、畜産、水産、惣菜）に特化した「第1回 SMTS フレッシュ ソリューション 2027」が7月に幕張メッセ1・2・3ホールで新設されます。

FOOD STYLE JAPANは、外食、中食、小売の販路開拓を目的に、東京、関西、九州、中部、沖縄の5エリアで開かれる地域型の商談展示会です。

関西展（インテックス大阪）は近畿圏の来場者が中心で、事前アポイント制の個別商談会も併設されています。

関西や九州の販路を開きたい企業にとって、首都圏の大型展に出るより効率のよい選択肢になります。

流通向け商談展は、スーパーや量販店の棚を取りたい食品メーカーや産地事業者の主戦場です。

定番採用を狙うのか季節催事の採用を狙うのかで、提案する商品も価格設計も変わるため、出展前にどちらを狙うかを決めておく必要があります。

③外食・中食向け業務用専門展（FABEX、HCJ等）

FABEX（ファベックス）は、日本食糧新聞社が主催する、惣菜、弁当、中食、外食業界向けの業務用食品、食材、機器、容器の専門展です。

毎年4月に東京ビッグサイトで開かれ、2026年は合同開催展を含め3日間で57,056名が来場しました。

2027年は第30回の記念開催となり、第24回 デザート・スイーツ＆ベーカリー展、第6回 お米未来展2027との3展構成で、第15回 食品＆飲料・OEM Expoを同時開催、ProWine Tokyo 2027などを合同開催します。

HCJ（国際ホテル・レストラン・ショー）は、宿泊、外食、給食業界向けの商談専門展で、フード・ケータリングショー、厨房設備機器展との3展構成で東京ビッグサイトで開催されます。前回のHCJ2026は2月に開かれましたが、HCJ2027は3月16日から19日に開かれます。

焼肉ビジネスフェアや居酒屋JAPAN（外食ソリューションEXPO）のように業態を絞った専門展もあり、来場者の8割以上が飲食業界のバイヤーという構成です。

業務用専門展の来場者は、メニュー開発や仕入れの担当者であり、「この食材で何がつくれるか」を見に来ています。

商品単体を並べるより、調理後の提案、歩留まり、保存条件、人手不足に対応した省力化の訴求が商談につながります。

④食品製造・開発技術展（FOOMA JAPAN、食品開発展、ifia／HFE JAPAN等）

FOOMA JAPAN（国際食品工業展）は、日本食品機械工業会が主催する、世界最大級の食品製造総合展です。

原料処理から加工、包装、物流まで食品製造プロセスの全分野が集まり、2027年は50回目の節目として6月に東京ビッグサイト東展示棟（東1〜8ホール）で開かれます。

食品開発展（Hi Japan、FiT Japan、S-tec Japan、LL Japan）は、健康素材、美味しさに関わる素材と技術、安全と品質管理、日持ち向上という食品の4大テーマを扱う、研究開発と品質保証の担当者向けの専門展です。

ifia JAPAN／HFE JAPANは食品素材、添加物、機能性食品素材の展示会で、毎年5月に東京ビッグサイトで開かれます。

飲料に特化したドリンクジャパン、包装の国際総合展であるTOKYO PACKもこの系統に入ります。

この種類の展示会は、食品・飲料メーカーにとって出展する場であると同時に、商品開発担当が情報を集める場です。

原料、機械、包装資材を売る側の企業は出展に向き、完成品を売る食品メーカーは来場して新素材や省人化設備の情報を得る使い方が中心になります。

⑤輸出・海外販路開拓展（“日本の食品”輸出EXPO、JFEX等）

“日本の食品”輸出EXPOは、RX Japanが主催し、ジェトロが共催する輸出専門の展示会です。

出展社が日本企業、来場者が海外バイヤーという構成で、農畜産物、水産物、飲料、調味料、加工食品が出展し、海外の食品バイヤーや国内の輸出商社が来場します。

東京ビッグサイトで年2回（夏と冬）開かれます。夏はJFEX（国際 食品・飲料 商談Week）、国際 食品物流EXPOと合わせた「“売る・運ぶ・選ばれる”を支える3展示会」として開催され、冬（11月）は輸出EXPOとJFEXの2展で開かれます。2027年夏からは“日本の食器・調理器具”輸出EXPOが加わる予定です。

主催者は、60ヶ国の海外バイヤー・国内の輸出商などが来場すると案内しています。

輸出展では、国内の商談とは異なる準備が要ります。

各国の食品規制、賞味期限と輸送条件、英語の商品規格書、ハラールなどの認証の有無が最初に問われます。

来日できない海外バイヤーに向けては、多言語の商品説明動画や産地の映像が、商談の前後を支える資料として機能します。

【2026-2027年】食品・飲料業界が注目すべき主要展示会

ここからは、2026年秋から2027年にかけて開かれる主要な展示会を時期の順に紹介します。

会期と会場は変更される場合があるため、出展を申し込む前に各主催者の公式サイトで最新情報を確認してください。

※5月のifia／HFE JAPAN 2027、7月のSMTS フレッシュ ソリューション 2027は図から省いています。会期は主催者の公式発表に基づきます。最新情報は各公式サイトでご確認ください。

①2026年秋：食品開発展、TOKYO PACK、ドリンクジャパン、“日本の食品”輸出EXPO WINTER

2026年10月14日から16日には、食品開発展2026（東京ビッグサイト西展示棟）とTOKYO PACK 2026（同東展示棟）が同じ会期で開かれます。

食品開発展は4万人以上の来場を見込み、TOKYO PACKは「包みの技術で世界に優しさを」をテーマに環境配慮型の包装技術が集まります。

開発担当と包装資材の購買担当が同じ日に東京ビッグサイトに集まるため、来場する側にとっては効率のよい3日間です。

11月11日から13日には“日本の食品”輸出EXPO WINTERとJFEXが東京ビッグサイト東7ホールで、11月18日から20日にはドリンクジャパン 2026（飲料/液状食品 開発・製造展）が東京ビッグサイトで開かれます。

同じ11月18日から19日には、FOOD STYLE JAPAN 2026〈九州〉がマリンメッセ福岡で開かれ、九州の外食、中食、小売バイヤーとの商談の場になります。

②2027年冬から春：FOOD STYLE関西、SMTS2027、FOODEX JAPAN 2027、HCJ2027

2027年1月20日から21日には外食ソリューションEXPO（焼肉ビジネスフェア、居酒屋JAPAN）が池袋・サンシャインシティ文化会館で、1月27日から28日にはFOOD STYLE JAPAN 2027〈関西〉とラーメン産業展 in Kansaiがインテックス大阪で開かれます。

2月17日から19日には第61回スーパーマーケット・トレードショー2027が幕張メッセ全館で開かれます。

3月は総合展と業務用展が続きます。

FOODEX JAPAN 2027は3月9日から12日に東京ビッグサイトで開かれ、翌週の3月16日から19日にはHCJ2027（第55回国際ホテル・レストラン・ショー）が同じ東京ビッグサイト東展示棟で開かれます。

2月から3月は、流通、総合、外食の主要バイヤーが1ヶ月のうちに首都圏の会場に集まる時期であり、年間計画の軸になります。

③2027年春から夏：FABEX東京2027、ifia／HFE JAPAN、FOOMA JAPAN 2027、輸出EXPO SUMMER

4月13日から15日には第30回FABEX東京2027が東京ビッグサイトで開かれ、合同開催展・同時開催展を含め出展650社、来場60,000名が予定されています。

5月19日から21日にはifia JAPAN 2027／HFE JAPAN 2027が東京ビッグサイト南展示棟で、6月8日から11日には第50回FOOMA JAPAN 2027が東京ビッグサイト東展示棟（東1〜8ホール）で開かれます。

6月30日から7月2日には“日本の食品”輸出EXPO SUMMER、JFEX、国際 食品物流EXPOが東京ビッグサイトで開かれ、7月28日から30日には生鮮に特化した第1回 SMTS フレッシュ ソリューション 2027が幕張メッセ1・2・3ホールで初開催されます。

複数の展示会に出展する場合は、年間の出展カレンダーをつくり、会期、準備期間、予算配分を一覧で管理することを勧めます。

2月の流通向け展で獲得した小売バイヤーに4月の業務用展の映像で再び接触し、6月の輸出展のライブ配信で海外バイヤーに届けるというように、各展示会を点ではなく線でつなぐと、年間の商談パイプラインが安定します。

展示会ごとに撮影した映像を蓄積すれば、回を重ねるほど使えるコンテンツも増えていきます。

食品・飲料業界が展示会に出展する3大メリット

食品・飲料業界の多くの企業が展示会に継続して出展するのには理由があります。

マーケティング成果の大きい順に、3つのメリットを整理します。

①小売、外食、卸のバイヤーとの新規取引

展示会の最大のメリットは、新規取引先の獲得です。

展示会で名刺交換したバイヤーが、サンプル請求、商談、採用決定、継続取引へと進む流れは、食品・飲料のBtoBビジネスの王道です。

スーパーマーケット・トレードショーのように数万人のバイヤーが集まる展示会では、1回の出展で数百件の見込み客リストを得ることも珍しくありません。

個別に営業訪問して商品を試食してもらう場合、1日に回れる件数には限りがあります。

展示会では、これまで接点のなかったスーパー、外食チェーン、卸、商社のバイヤーが自らブースに来て試食し、その場で仕入れの相談が始まります。

決裁権を持つ来場者と短時間で接触できる効率は、他の営業手法では得にくいものです。

②試食と試飲による商品価値の訴求とブランディング

2つ目のメリットは、商品の価値を味で伝えられることです。

原材料へのこだわり、産地のものづくり、健康や機能性、サステナビリティへの取り組みは、試食の一口と開発背景のストーリーを組み合わせることで初めて、価格ではない評価軸として伝わります。

価格競争に巻き込まれないためには、「なぜこの商品が優れているのか」「売場やメニューでどう使えるのか」を伝え、バイヤーに指名で選ばれる存在になる必要があります。

展示会は、商品の背景にある技術や産地の物語を直接伝え、自社のファンとなるバイヤーを増やす場として機能します。

③海外バイヤーとの接点と輸出の起点

3つ目のメリットは、海外バイヤーとの接点です。

FOODEX JAPANや“日本の食品”輸出EXPOには海外の食品バイヤーと国内の輸出商社が来場し、日本にいながら輸出商談を進められます。

国内の食品市場が成熟するなか、日本の食品は海外で高く評価され、輸出専門の展示会が年2回開かれるまでに需要が広がっています。

展示会で得た海外バイヤーとの接点を起点に、多言語対応のオンライン商談やアーカイブ動画を組み合わせれば、来日できなかったバイヤーにも継続的に提案でき、海外販路の拡大につながります。

【目的別】食品・飲料業界に最適な展示会の選び方4パターン

展示会選びで失敗しないためには、「どの販路を広げたいか」を起点に考える必要があります。

ここでは、4つの目的別に最適な展示会のパターンを整理します。

①小売の棚を取りたい → 流通向け商談展（SMTS、FOOD STYLE JAPAN）

スーパーや量販店、ドラッグストアの棚を狙う場合は、小売バイヤーが集まるスーパーマーケット・トレードショーやFOOD STYLE JAPANが最短ルートです。

定番採用を狙うなら価格と供給体制、季節催事を狙うなら企画性と売場提案を前面に出すなど、狙う採用枠に合わせて見せ方を変えます。

ただし来場者が多い分、ブースの前を素通りされる危険も高まります。

出展前のDMや招待で「会いたいバイヤー」を呼び込み、当日のライブ配信で来場できない見込み客にも売場提案の様子を届ける設計が効果を発揮します。

獲得した名刺をその場で終わらせず、商品紹介のアーカイブ動画へ誘導すれば、会期後も商談化を進められます。

②外食や中食の採用を取りたい → 業務用専門展（FABEX、HCJ、焼肉ビジネスフェア）

外食チェーンや惣菜メーカー、給食事業者への業務用採用を狙う場合は、FABEXやHCJ、業態特化型の専門展が適しています。

これらの来場者はメニュー開発や仕入れの担当者で、人手不足、原価高騰、メニューの差別化といった具体的な課題を抱えて来場します。

調理実演、歩留まりや保存条件のデータ、省力化の提案を用意し、課題解決型の商談ができるブース設計が有効です。

業務用の来場者は、その場で結論を出さず社内に持ち帰って検討することが多い点も特徴です。

商談で口頭説明した調理手順や保存条件を、後日改めて決裁者に共有してもらうには、調理実演の動画や規格書のアーカイブが役立ちます。

展示会で得た担当者との接点を起点に、オンラインの試作品説明会へ招待する流れをつくれば、会場では会えなかった決裁層まで巻き込んだ商談に発展させられます。

③輸出と海外販路を広げたい → 輸出専門展、国際総合展（“日本の食品”輸出EXPO、FOODEX JAPAN）

輸出やインバウンド需要を狙うなら、海外バイヤーの来場に特化した“日本の食品”輸出EXPOや、国際色の強いFOODEX JAPANを軸に選びます。

あわせて、多言語字幕に対応した商品説明動画や産地の映像を用意すれば、来日できない海外バイヤーにも提案でき、リアルとオンラインの相乗効果で商談機会が広がります。

海外展開で課題になりやすいのが、時差、言語、渡航コストという3つの壁です。

多言語のライブ配信やアーカイブ動画を活用すれば、現地バイヤーが自国の都合のよい時間に視聴でき、通訳付きの動画なら言語の壁も下げられます。

製造工程や衛生管理の映像は、各国の規制対応を問われる輸出商談で、日本品質を裏付ける材料になります。

④新商品発表と自社ブランド訴求 → 自社主催の試食商談会、オンライン発表会

大型展の喧騒のなかでは伝えきれない新商品の開発背景やブランドの世界観を訴求したい場合は、自社主催の試食商談会やオンライン発表会が有効です。

大型展示会のように多くの競合と並ぶことがなく、自社の提案を独占的に伝えられます。

招待するバイヤーを絞れるため、商談の質も高まります。

産地の風景や工場の製造工程、開発者の言葉を動画で丁寧に届ければ、価格ではなく「この会社だから」という理由で選ばれる関係を築けます。

配信アーカイブは自社サイトやSNSに蓄積し、見込みバイヤーがいつでも視聴できるブランド資産として活用します。

大型展示会で得た接点を、自社主催のオンライン発表会で深めるという組み合わせが、2026年以降の現実的な設計です。

食品・飲料業界の展示会出展を成功させる4つの実践ポイント

最後に、展示会に出展して確実に成果を出すために押さえておきたい4つの実践ポイントを紹介します。

これらを徹底すれば、出展費用を回収し、継続的な受注につなげられます。

①目的とKPIを定量的に設計する

最初に行うのが、目的とKPIの定量的な設計です。

まず最終目標（KGI）を「採用決定数」や「受注金額」に置き、そこから逆算して「名刺獲得数」「試食提供数」「サンプル請求数」「商談化件数」といった途中の指標（KPI）を数値で設定し、チーム全員で共有します。

目的が曖昧なまま出展すると、試食でブースは賑わったのに成果が残らない状態に陥りがちです。

例えば「会期中に有効名刺400枚、うちサンプル請求60件、商談化20件、3ヶ月以内に採用5件」と具体的な目標を立てれば、当日の動き方と事後フォローの優先順位が定まります。

KPIは出展後の振り返りにも欠かせず、次回出展の改善と費用対効果の検証に使えます。

②試食と試飲の動線を軸にしたブース設計

2つ目は、試食と試飲を軸にしたブース設計です。

食品展示会の来場者は「まず味を確かめたい」と考えて歩いており、試食台の位置、提供のテンポ、待ち時間が商談数を左右します。

主力商品を手に取りやすく配置し、調理後の提案例や売場での陳列イメージを併せて展示します。

来場者の属性によって響くポイントは異なります。

小売バイヤーには売場提案と価格、外食バイヤーには調理の簡便さと歩留まり、海外バイヤーには規格と認証というように、属性別に見せ方を変えます。

動画放映スペースで産地や製造工程の映像を流し、落ち着いて話せる商談スペースを確保すると、商談の質が上がります。

衛生管理、温度管理、アレルゲン表示、会場ごとの試食提供ルールは、ブース設計の初期段階で確認しておく項目です。

③集客と当日商談の一体化（事前アポイント、バイヤー招待、ライブ配信）

3つ目は、集客と当日商談の一体化です。

展示会の成果は、当日だけでなく事前準備で大きく決まります。

既存顧客や見込み客へのDMと招待状の送付、主催者の個別商談会への申し込み、SNSやメールでの出展告知を行い、「会いたいバイヤーに会える」状態をつくっておきます。

当日は、SNSのリアルタイム発信やライブ配信で会場の様子を発信し、来場できなかったバイヤーにも情報を届けます。

事前集客と当日運営を分断せず、一連の流れとして設計すると、限られた会期での商談数を最大化できます。

④動画コンテンツ化と24時間以内のサンクスメール

4つ目は、展示会の動画コンテンツ化と、24時間以内のサンクスメールです。

展示会で撮影した調理実演、商品紹介、ブースの様子は、編集してSNS、自社サイト、営業資料、ECの商品ページに二次活用できます。

1回の展示会の映像をその後半年から1年にわたって使う発想が、出展費用の回収率を高めます。

名刺交換したバイヤーには24時間以内にサンクスメールを送り、温度感に応じてサンプル送付や個別商談を提案します。

「関心の高いリードには即対応、検討段階のリードには継続的な情報提供」という標準フローを徹底すれば、展示会で得た接点を確実に受注につなげられます。

まとめ：動画配信も活用して食品・飲料業界の展示会を成功させよう

ここまで、2026年から2027年の食品・飲料業界向け展示会の種類、スケジュール、メリット、成功のポイントを解説しました。

最後に要点を振り返ります。

①販路に合う展示会を選ぶ

「小売の棚」「外食や中食の採用」「輸出」「新商品発表とブランド訴求」の4つの目的を起点に、流通向け商談展、業務用専門展、輸出専門展や総合展、自社主催イベントから最適な形式を選びます。

1社で全形式に出展する必要はなく、事業フェーズと販路に応じて組み合わせることになります。

中小の食品企業であれば、まずは地域のFOOD STYLE JAPANや自治体ブースでの共同出展から始め、成果が見えてきたらスーパーマーケット・トレードショーやFABEX、最終的に海外バイヤーを狙う輸出展へと段階を上げていく進め方を勧めます。

②2026年から2027年は輸出、健康、省人化、環境包装が軸

2026年から2027年の食品・飲料業界では、輸出の拡大、健康と機能性、食品工場の省人化と自動化、環境に配慮した包装という4つの流れが、主要展示会のテーマを形づくっています。

輸出専門展は年2回開催となり、TOKYO PACKは持続可能な包装を掲げています。

自社の強みをこれらの流れと結びつけて訴求することが、来場者の関心を引く条件になります。

リアル会場で味わってもらう価値と、オンライン配信で商談相手と情報の届く範囲を広げる価値を組み合わせたハイブリッド戦略が、2026年以降の食品マーケティングで有力な選択肢になります。

配信映像を動画として資産化すれば、展示会後も継続的にリードを獲得できます。

③動画配信のプロに相談しトータルで成果を上げる

ハイブリッド出展、自社主催の試食商談会、新商品のオンライン発表会を検討する際は、ライブ配信と動画制作の専門パートナーと組むことで、配信品質、運営、事後のコンテンツ活用まで一気通貫で最適化できます。

調理実演の高精細撮影、産地や工場からの中継、多言語対応の配信は専門ノウハウが必要な領域で、自社の担当者だけで準備すると、想定外のトラブルで配信が止まる危険も小さくありません。

ビデオマッチングでは、食品・飲料業界を含む展示会の配信や動画制作を多数サポートしており、機材手配から配信運営、動画の二次活用までトータルで相談できます。

新商品発表のライブ配信、調理実演や商品紹介の動画制作、海外バイヤー向けの多言語配信、展示会ハイライトのショート動画制作、オンライン試食商談会の設計など、幅広い相談に対応しています。

展示会当日の運営だけでなく、企画段階から「どう動画を活用すれば成果が最大化するか」を一緒に設計できる点が強みです。

単発の配信委託ではなく、食品マーケティング戦略全体における動画活用の伴走パートナーとして利用できます。

自社に最適な展示会戦略の相談は、お気軽にお問い合わせください。

食品メーカー、飲料メーカー、産地事業者、食品商社、原料や包装資材のサプライヤーの挑戦を、動画とライブ配信のプロフェッショナルとして全力でサポートします。

【2026-2027年版】食品・飲料業界 BtoB展示会・イベントカレンダー

最後に、2026年10月から2027年にかけて開かれる食品・飲料業界向けの主要なBtoB展示会を一覧にまとめました。

出展と来場を検討する際の年間スケジュール表として活用してください。

会期、会場、名称は変更される場合があり、「（予定）」と記した会期は本記事作成時点で主催者が公表した予定日程です。出展申込や来場の際は、必ず各主催者の公式サイトで最新情報を確認してください。