【2026年最新版】「ハイブリッド型オンライン配信・ハイブリッド配信」とは
【最終更新日:2026.09.15 / 初回公開日:2021.05.25】
オンラインイベントなどで「ハイブリッド型」という言葉を耳にしたことはないでしょうか? 新型コロナウイルス感染症の流行によりリアルな場が減ったことから、オンラインでさまざまなイベントや行事が開催されるようになりました。
そして2021年、「ハイブリッド型オンライン配信」もしくは「ハイブリッド配信」という新しい形の配信が主流になってきています。
【2026年最新】あれから5年。ハイブリッド配信はもはや「新しい形」ではなく、セミナー・社内イベント・展示会・カンファレンスなどで、開催方式の有力な選択肢として定着しました。2026年のテーマは「開催できるかどうか」ではなく、「オンライン参加者の体験をどう設計し、取得したデータをどう成果につなげるか」です。本記事では、ハイブリッド配信の基本から2026年の最新トレンド、用途別の比較、失敗しない業者選びまでを解説します。
目次
よくある質問【5問5答】
当社がハイブリッド配信のご相談をお受けする中で、特によくいただく質問をまとめました。まずは1問1答でご確認ください。
Q1. ハイブリッド配信とオンライン配信は何が違いますか?
オンライン配信は視聴者全員が画面越しに参加する形式、ハイブリッド配信はリアル会場の参加者とオンライン視聴者へ同時に届ける形式です。ハイブリッドでは、会場の音響・照明・登壇者の動きを配信用に設計し直す必要があるため、必要な機材・人員・進行台本はオンラインのみの場合より多くなります。
Q2. 費用はどのくらいかかりますか?
会場の広さ、カメラ台数、スタッフ人数、通訳や同時配信の有無で変動するため、一律の相場はありません。一般にオンラインのみの配信より高くなり、会場規模が大きくなるほど上がります。当社では会場下見のうえでお見積りを作成しています。最新の費用感はお問い合わせください。
Q3. 最低限どんな機材・回線が必要ですか?
カメラ、音声ミキサー、スイッチャー、配信用PC、会場スクリーンへの返し(プロジェクター等)、そして安定したインターネット回線が基本構成です。回線は会場の共用Wi-Fiではなく有線LANの確保を強く推奨します。回線が用意できない会場では、モバイル回線の冗長化で対応するケースもあります。
Q4. 会場選びで気をつける点は?
「有線LANが引けるか」「電源容量が足りるか」「配信席(オペレーション卓)のスペースがあるか」「窓からの外光を遮れるか」の4点です。会場契約前に配信会社へ図面を共有すると、当日の追加費用や機材トラブルを避けやすくなります。
Q5. 業者選びで一番重視すべきポイントは?
自社が開催したい規模・種類での実績があるかどうかです。加えて、オンライン配信のみでなくハイブリッドの実績があるか、当日のトラブルに臨機応変に対応できる体制か、配信後のアーカイブやデータ活用まで提案できるかを確認してください。
オンラインとリアルの融合型がハイブリッド型配信

ハイブリッドとは、異質なものが組み合わさった複合型を意味します。「ハイブリッド型オンライン配信」「ハイブリッド配信」はまさにリアル(オフライン)とオンラインを融合した配信のこと。リアルの会場に人が集まり、さらにオンラインでも参加できるという形です。
リアルなオフラインにて、三密を避けつつ感染症予防対策をしたうえで人が集まり、さらにオンラインでも参加できるという形です。2020年後半から、徐々に増えてきた配信方法です。
【2026年最新】2020年後半から増え始めたハイブリッド配信は、2023年5月8日の新型コロナウイルス感染症の5類移行により感染対策を前提とした運営から解放され、現在は「会場に来られない人にも届ける」ための標準的な開催手段として使われています。開催の動機は感染対策ではなく、参加者数の最大化・遠方参加者への配慮・コンテンツの二次活用に移りました。
セミナーや株主総会、音楽ライブもハイブリッド型の配信は多種多様
【2026年追記】まず、代表的な5つの用途について、配信構成・費用感・向いている規模を一覧で比較します。各用途の詳細はこの後の項目で解説します。
| 用途 | 配信構成の目安 | 費用感の目安 | 向いている規模・用途 |
|---|---|---|---|
| セミナー・講演会 | カメラ1〜2台+スライド合成、チャット/Q&A運用 | 小〜中(もっとも標準的な構成) | 数十〜数百名。定期開催のリード獲得施策に |
| 社内イベント・表彰式 | カメラ2台+スイッチング、会場スクリーンへの返し | 中(演出・音響の作り込みで変動) | 拠点分散型の全社集会、周年イベント |
| 株主総会 | カメラ1〜2台+認証つき配信、進行台本・リハーサル必須 | 中〜大(冗長化・立会い体制で上振れ) | 上場企業。参加型/出席型で要件が変わる |
| 展示会・カンファレンス | 複数会場・複数トラックの同時配信、イベントプラットフォーム連携 | 大(会場数・トラック数に比例) | 数百〜数千名。商談・リード獲得が目的 |
| 音楽ライブ・エンタメ | マルチカメラ+専用音声回線、有料配信・チケット連携 | 大(映像品質・権利処理で変動) | 大規模ホール、有料配信の収益化 |
※費用は会場規模・機材構成・スタッフ人数により大きく変動します。金額の目安は個別にお見積りいたします。

ハイブリッド型の配信は既に数多くの現場で取り入れられ、今や主流となっています。
セミナーや商品・サービス紹介、学校行事といった小〜中規模のものから、試写会やスポーツイベント、音楽イベントなどの大掛かりなものまで、さまざまな規模があります。
株主総会をハイブリッド型配信で行うことも増え、大企業のニーズも高まっています。
【2026年最新】東京証券取引所「2026年3月期決算会社の定時株主総会の動向について」(2026年4月公表、回答1,659社)によれば、バーチャル株主総会を実施予定の企業は17.4%(286社)。内訳はハイブリッド参加型が15.6%(257社)、ハイブリッド出席型が0.8%(13社)、会場を設けないバーチャルオンリー型が1.0%(16社)です。
バーチャル総会を取り入れる企業の約9割は、リアル会場を前提としたハイブリッド参加型を選んでいます。一方で全体の8割超はまだ実出席のみの開催で、配信を加える余地が大きい領域といえます。
【2026年版】ハイブリッド配信の最新トレンド
配信そのものは「できて当たり前」になりました。2026年に差がつくのは、言語対応・二次活用・データ連携・体験設計の4点です。

① AIリアルタイム字幕・多言語翻訳が現実的な選択肢に
AIによるリアルタイム字幕・多言語翻訳サービスの実用化が進み、イベントでの導入例が増えています。たとえばInter BEEでは、2024年からAIリアルタイム翻訳・字幕システム「Wordly」を国際会議場のフォーラムや展示会場内のオープンステージに導入し、多言語での聴講に対応しています。海外参加者への対応だけでなく、聞こえに不自由のある方や、音声を出しにくい環境で視聴する参加者のアクセシビリティ向上にも寄与します。導入時は専門用語の辞書登録と、誤訳が許されない場面(株主総会・医療など)での人手通訳との併用可否を必ず確認してください。
② アーカイブ・擬似ライブによる「二次活用」前提の設計
当日の視聴者数に加え、アーカイブ視聴や二次利用まで含めて成果を測る企業が増えています。収録素材をアーカイブ配信・擬似ライブ配信・ダイジェスト動画として再利用し、1回の開催から複数の接点を作る設計が一般的です。そのためには、当日の映像を「後で使える画角・音声・権利処理」で押さえておく必要があります。撮り直しは効かないため、企画段階で二次利用の範囲を決めておくことが重要です。
③ イベントプラットフォーム連携で参加データを商談につなげる
BtoBイベントでは、配信をイベントプラットフォーム(EventHub、Cvent、eventos など)と連携させ、申込・視聴ログ・アンケート・名刺情報を一元管理する構成が増えています。誰がどのセッションを何分視聴したかが分かれば、有望リードの抽出や営業へのパス出しが可能になります。配信会社を選ぶ際は、こうしたプラットフォームとの接続実績があるかも判断材料になります。
④ 会場体験とオンライン体験の「格差」をどう埋めるか
ハイブリッド開催の最大の課題は、オンライン参加者が一方的な視聴者になり、会場参加者との体験差が生まれることです。チャット・リアルタイムQ&A・アンケート・投票を進行台本に組み込み、登壇者が画面の向こうへ語りかける設計にすることで、オンライン参加者の離脱を抑えやすくなります。演出面では、バーチャル空間やコメント表示ツールを組み合わせる例もあります。
ハイブリッド型配信のメリット・デメリット
オンラインとオフラインの融合であるハイブリッド型配信。どんな配信になるかイメージがつかず、良さがわからないという方も多いのではないでしょうか。ハイブリッドで行うことのメリットとデメリットをご紹介します。

ハイブリッド型配信のメリット
参加するハードルが下がり、より多くの人に発信できる
オフラインとオンラインで選択肢が2つあることで、「リアルを楽しみたい」「サクッと参加したい」「遠方で行かれないけど楽しみたい」など、さまざまな期待に応えた形で実現が可能です。参加へのハードルが下がり、集客への期待も高まります。
国が定める開催規定をクリアできる
現在、緊急事態宣言下において、イベントの開催制限が国や都道府県から発令されています。人数の上限や収容率が定められ、感染防止策に沿って慎重に開催することが決められています。ハイブリッド型のイベントでは、オフラインの人数を絞るなどの調整ができ、開催規定をクリアすることができます。
【2026年版 追記】会場キャパシティとコストの制約を超えられる
【2026年最新】国によるイベントの開催制限(収容率・人数上限)は、2023年5月8日の5類移行にともなう基本的対処方針の廃止により終了しました。現在この項目が意味を持つのは、法規制ではなくコストとキャパシティの観点です。会場を大きくすれば会場費・設営費は上がりますが、オンライン枠であれば座席数の制約を受けずに参加者を増やせます。「会場は100名、オンラインは1,000名」といった設計ができる点が、現在のハイブリッド最大の経済的メリットです。
参加枠を増やしやすい
ライブや舞台など、オフラインのみの場合は人を集めにくいことも。ハイブリッド型配信は、オフラインのみのときよりも参加枠を増やしやすいことが特徴です。
参加者が気軽に楽しみ、臨場感を味わうことも可能
コロナ前は、行事やイベントの多くはリアルで開催され、参加者は臨場感ある空間を共有してきました。
遠方に住んでいる方や忙しい方は、場所や時間によって参加することができないことも。その点、オンライン配信を取り入れたハイブリッド型配信では、場所や時間を理由にあきらめることなく、気軽に参加できることがメリットです。また、オンライン上でも臨場感を味わえることも特徴です。
オフラインの開催が難しい場合も、イベントを中止せずに配信が可能
コロナ禍の緊急事態宣言の発令によって、中止や縮小を余儀なくされたイベントも数多くありました。ハイブリッド開催の場合は臨機応変に対応できることが強みです。
【2026年版 追記】不測の事態でもイベントを中止せずに開催できる
【2026年最新】台風・大雪・交通機関の乱れ・感染症の流行など、リアル開催が難しくなる要因は今も残ります。ハイブリッド開催であれば、会場を最小人数に絞る、来場予定者をオンラインへ振り替えるなど、直前でも対応手段が複数あります。中止・延期による機会損失とキャンセル費用を抑えられる点は、開催規模が大きいほど効いてきます。
オフラインにおいて最小人数で開催したり、参加者をオンラインに切り替えたり、イベントを中止せずに対応手段が多いのがメリット。イベント直前に慌てることなくスムーズに開催できるので、主催者側の負担も少なく済みます。
【2026年版 追記】参加データを取得し、次の施策につなげられる
オンライン枠を設けることで、申込属性・視聴時間・アンケート回答・チャットの反応といったデータが残ります。会場アンケートだけでは見えなかった関心度が数値で可視化され、フォロー営業や次回企画の判断材料になります。
ハイブリッド型配信のデメリット
配信環境を整えるのが難しい
ハイブリッド型配信は通常のオンライン配信と異なり、オンラインとオフラインの2種類があるため、配信環境を整えることへのハードルが高くなります。配信に慣れた人材を確保したり機材の設定をしたりするため、専門の業者に依頼するケースがほとんどです。
【2026年最新】 配信に慣れた人材の確保や機材の設定が必要になるため、会場規模が大きい場合や失敗が許されない場面では、専門業者に依頼するのが一般的です。
一般的なオンライン配信より価格が高い
ハイブリッド型配信は、オフラインに合わせて開催するためオンラインのみの配信よりも価格はもちろん高くなります。金額はオフラインで開催する会場の広さに比例し、規模が大きくなるほど費用は上がります。金額は会場規模・カメラ台数・人員体制に応じて変動し、規模が大きくなるほど費用は上がります。
参加者への気遣いや対応のハードルは高い
イベントを開催・配信をするのなら、参加者みなさんに満足をしていただきたいものです。ただハイブリッド型配信の場合は、オンラインとオフラインで参加の仕方が異なるため、両者に配慮をしながら進めることはとてもハードルが高いものです。事前の段取りや設定、当日のサポートは、配信やイベント運営のプロの手を借りることが安心です。
【2026年版 追記】 オンライン参加者のエンゲージメントが下がりやすい
会場が盛り上がるほど、オンライン側は「置いていかれた」と感じやすくなります。登壇者がカメラに向かって話す時間を確保する、オンライン限定のQ&A枠を設ける、司会がチャットを読み上げるなど、進行台本の段階で対策を組み込んでおくことが必要です。
プロに依頼をするときに失敗しない業者選びの4つのポイント
ハイブリッド型配信は、リアルイベントの開催が難しい今の時代にフィットする配信方式です。ただ、配信の設定や運営にはハードルが高く、プロに依頼することも選択肢のひとつです。
【2026年最新】ハイブリッド型配信は、参加者の選択肢を広げ、イベントの成果を最大化するための標準的な開催方式です。ただし配信の設計や運営にはハードルがあり、プロに依頼することも選択肢のひとつです。
プロの専門業者に依頼する場合、どのような基準で見極めるとよいのでしょうか。ポイントをまとめました。

「規模」に合わせた実績があるか
ハイブリッド配信は、セミナーや記者会見、株主総会、展示会など、規模や種類が多様です。またクオリティも上がっており、上場企業や官公庁が絡む案件を担当している業者に依頼することが安心です。事前に、開催したい規模の配信実績があるか、上場企業や官公庁をクライアントにしているかを確認しましょう。
「オンライン配信のみ」の業者は避けた方がベター
オンラインとオフラインの両軸で配信をするハイブリッド型配信は、従来のオンラインのみの配信よりも専門技術が必要となります。「オンライン配信のみ」の実績だけではなく、ハイブリッド型配信の実績も確認しましょう。実績がない、もしくは少ない会社は、避けた方が安全です。
提案の幅が広く、対応が細やかか
目的に合わせた提案が幅広くユニークな業者は、実績が多く信頼がおけます。また、ビジネスマナーや対応がきちんとしているかも大切なポイント。ハイブリッド配信は失敗が許されません。機材トラブルや突発的な事象にも臨機応変に対応できるスキルのある業者を選ぶとよいでしょう。
【2026年追記】4つめのポイント:配信後のデータ活用・二次利用まで提案できるか
2026年は「当日つつがなく終える」ことに加え、アーカイブ活用・視聴データの取得・イベントプラットフォームとの連携まで見据えられるかで差がつきます。見積依頼の段階で、収録素材の二次利用範囲、視聴ログの提供形式、字幕・多言語対応の可否を確認しておくと、後からの追加費用や「撮り直せない」事態を防げます。
「ビデオマッチング」がハイブリッド型配信(ハイブリッド配信)でできること
弊社ビデオマッチングは、セミナーや講演会、株主総会など、さまざまな規模のハイブリッド配信の実績があります。大企業や官公庁の配信も請け負い、高品質で安心安全な配信が強みです。
また、社内には、大手広告代理店でイベントを取り仕切っていた者や元国家公務員として機械エンジニア業務を担当していた者、国会の生中継の配信担当者、藝大で舞台演出を学んできた者など、多彩な経歴の社員が在籍しています。行政プロジェクトや企業や官公庁の取り組みを幅広く担当してきたので、提案の幅が広く、企画から運営まで細やかに対応しています。
【2026年版 追記】加えて現在は、配信そのものだけでなく、会場下見・回線設計・進行台本づくり、アーカイブ編集や多言語字幕の手配、イベントプラットフォームを用いた申込〜視聴ログ管理まで、一気通貫でご相談いただけます。「配信は誰に頼むか」ではなく「このイベントで何を得たいか」からご相談ください。

実績・事例
Red Hat|ON24を活用したハイブリッド型国際カンファレンス

配信形式:ハイブリッド型配信/開催地:東京/本番10時間/使用ツール:ON24
同社の国内最大規模のイベント。会場での対面BtoB商談に加え、イベント自体の収録とオンライン専用セッションを設けることで、オンデマンド視聴コンテンツまで拡充しました。10時間におよぶ長時間配信を、イベントプラットフォームON24と組み合わせて運用した事例です。
国税庁|日本の伝統文化「酒造り」を伝えるシンポジウム

配信形式:ハイブリッド型配信/開催地:東京/本番2.5時間(当日リハーサルあり)/参加者:来場者200名・オンライン視聴者 約500名/使用ツール:Zoom
日本の伝統的な酒造りの認知度向上を目的としたシンポジウム。来場者200名のリアルイベント運営と、その様子のオンライン配信を同時に実施しました。応募用LPの制作や応募者管理といった事務局業務に加え、酒造りに使う用具の展示や会場装飾まで、配信以外の運営も一括で担当しています。
400F×GO|お笑い芸人とのトークセッションを交えたPR発表イベント

配信形式:ハイブリッド型配信/開催地:東京/本番2時間(当日準備3時間・リハーサル2時間)/使用ツール:YouTube
ファイナンシャルプランナーと利用者のマッチングサービス「お金の健康診断」を運営する400Fが主催したPR発表イベント。会場にメディア各社を招いたうえで、お笑い芸人とのトークセッションを交えた内容をYouTubeで配信しました。イベント運営は別会社が担当し、配信部分を当社が受け持つ座組みで、他社との連携を含めて進行しています。
建設技術研究所|2会場を相互中継したシンポジウムの同時開催

配信形式:2会場を相互中継した同時開催/開催地:東京/本番3時間(当日リハーサルあり)/使用ツール:Zoom
取組事例の紹介やパネルディスカッションという座組みそのものは一般的なシンポジウムでしたが、会場が2県にまたがり、それぞれの会場の様子を相互に視聴しながらプログラムを交互に進行させる構成が難所でした。2会場それぞれのディレクターと統括プロデューサーの連携により、事故なくスムーズな進行を実現しています。
日本経済新聞社|NIKKEI全国社歌コンテスト 決勝戦・表彰式

配信形式:ライブ配信/会場規模:ホール610席(540㎡)、実際の会場の参加人数25名/使用ツール:Zoom
日本経済新聞社主催「NIKKEI全国社歌コンテスト」の決勝戦と表彰式をライブ配信で開催。Zoomを活用して会場と応援団をつなぐなど、カメラワーク・スイッチング・オペレーションのいずれもが試される難易度の高い配信事例です。
お問い合わせ
過去に700社以上のオンラインイベントをサポートしてきた実績から、ご予算や目的に応じて、貴社に最適なプランをご提案いたします。ハイブリッド型配信を検討されている企業様は、ぜひお気軽にご相談ください。
