【2026最新版】集客ツール業界の展示会完全ガイド！種類・26-27開催スケジュール・出展を成功させる4つのポイント

「集客ツールを扱っているが、どの展示会に出展すればリードが取れるのか分からない…」「マーケティングWeekとJapan IT Week、自社の商材にはどちらが合うのか比較したい…」「販促品もSaaSも扱っているので、出展先の優先順位が決められない…」——集客ツール業界でマーケティングや販促を担当されている方から、こうしたご相談を数多くいただきます。

販促品・ノベルティ、POP・什器、サインやデジタルサイネージ、MA・SFA・CRMといったSaaS、Web/SNS集客の支援サービス。ひとくちに「集客ツール」といっても商材の幅は広く、それぞれ響く来場者層も出展すべき展示会も異なります。共通しているのは、展示会が「自社のツールを実際に動かして見せられる」数少ない場であり、販促・宣伝・営業企画の担当者と直接商談できる強力なマーケティングチャネルだということです。

この記事では、2026年最新の集客ツール業界向け展示会の種類やスケジュール、出展メリット、さらに出展を成功させる具体的なポイントを分かりやすく解説します。リアル開催の総合展・専門展から、オンライン・ハイブリッド開催の活用法まで網羅していますので、自社に最適な出展戦略を描く参考にしてください。

集客ツール業界の展示会のよくある質問【5問5答】

当社が集客ツール・販促サービス業界の展示会や動画配信のご相談をお受けする中で、特に多くいただく質問があります。本章では、そうしたよくあるギモンにまず1問1答でお答えし、そのうえで「集客ツール業界 × 展示会」という切り口で詳しくご案内します。まずは、よくある質問とお答え5選からご覧ください。

Q1. 出展費用の相場はどのくらいですか？

展示会の規模、1小間のサイズ、出展エリアによって大きく変わります。出展料金を公表している例では、第67回サイン＆ディスプレイショウ2026が1小間（約2.97m×2.97m）35万円（税別、東広美組合員・賛助会員は32万円）、第74回インターナショナル プレミアム・インセンティブショー秋2026が1小間（3.0m×2.0m）42万円（税抜）＋オプション預り金7万円です。一方、マーケティングWeekやJapan IT Weekのように出展料金を公開せず個別見積とする展示会も多いため、まずは主催者へ出展資料を請求しましょう。ここに装飾・什器・デモ機材・輸送・人件費などを加えると、標準的な出展1回で総額100万〜300万円規模になるのが一般的です。

Q2. 初めての出展です。何から始めればよいですか？

①出展の目的とKPI（新規名刺数・デモ実施数・商談数・受注額など）を1つに絞って明確化 → ②目的に合う展示会の選定（総合展／IT系総合展／商談見本市） → ③予算と準備期間（通常3〜6ヶ月）の確保 → ④ブース設計・デモ環境・配信準備 → ⑤会期後のフォロー導線の設計、という順で進めます。いきなり最大規模の総合展を狙うより、まずは商材テーマの合う専門展から始めるほうが失敗しにくい進め方です。

Q3. 集客ツール業界で規模の大きい展示会はどれですか？

販促・マーケティング領域では、東京ビッグサイトで年3回（4月・6月・10月）開催される「マーケティングWeek（MaS）」が国内最大級で、販促EXPOをはじめ9つの専門展で構成されています。SaaS・営業支援系では「Japan IT Week」「営業・デジタルマーケティング Week」が大型で、2026年秋展（幕張メッセ）は同時開催4展合計で出展780社・来場30,000名が予定されています。規模だけでなく、来場者層との一致度で選ぶことが重要です。

Q4. BtoBの新規取引・商談獲得に向く展示会はどれですか？

来場者の多くが販促・営業企画・情報システムなど購買検討に関わる立場である「専門展・商談見本市」が適しています。営業支援EXPOやデジタルマーケティング強化EXPO、インターナショナル プレミアム・インセンティブショーなどは、1回の出展で数十〜数百件の商談機会につながることもあります。

Q5. オンライン・ハイブリッド配信は集客ツールの展示会でも効果がありますか？

あります。会期中のデモ実演ライブ配信やブースセミナーの同時配信、来場できなかった見込み客向けのアーカイブ配信により、リーチを会場外へ拡張できます。さらに配信映像はサービスサイト・営業資料・広告クリエイティブに二次活用でき、リアルの体験価値とオンラインの拡張性を組み合わせたハイブリッド運営が2026年の主流になっています。

集客ツール業界の展示会とは？全体像と2つの開催形式

集客ツール業界の展示会とは、販促品・ノベルティメーカー、POP・什器・サイン制作会社、デジタルサイネージ事業者、MA・SFA・CRMなどのSaaSベンダー、Web/SNS集客の支援会社といった企業が、新規リードの獲得や情報発信、商談、ブランディングのために出展する見本市の総称です。来場するのは、事業会社の販促・宣伝・広報・営業企画・情報システム部門や、広告代理店・小売・流通のバイヤーなど、いずれも「集客に予算を持っている」層です。

マーケティング全領域を横断する総合展から、SaaSやIT導入に特化した技術系展示会、ノベルティの商談見本市、店舗・流通向けの専門展まで、その形式はきわめて多様です。コロナ禍を経て普及したオンライン展示会やハイブリッド開催も定着し、選択肢はさらに広がりました。

まずは全体像を整理するため、集客ツール業界の展示会を「リアル開催」と「オンライン・ハイブリッド開催」の2軸で見てみましょう。生成AIの実装、オフラインとオンラインの統合、店頭DXといったメガトレンドの影響も踏まえて解説します。

①リアル開催の集客ツール展示会（総合展・専門展・商談見本市）

リアル開催とは、展示会場に来場者を集めて実施される見本市です。集客ツール業界にとって最大の強みは「ツールを実際に触って動かしてもらえること」。マーケティングWeek（東京ビッグサイト）やJapan IT Week（幕張メッセ・東京ビッグサイト）などが代表的な会場です。

画面のレスポンス、管理画面の分かりやすさ、ノベルティの質感、サイネージの発色といった、資料やLPでは伝わらない要素を直接体感してもらえる点は、オンラインでは再現しにくい価値です。特にSaaSのように「使ってみないと良さが分からない」商材や、実物のサンプルが決め手になる販促品では、リアル出展の効果が大きくなります。

一方で、出展費用は小間1区画でも30万円台〜、装飾やデモ環境を含めれば総額100万円以上に達することも珍しくありません。準備期間も通常3〜6ヶ月が必要なため、出展を決めたら早期に社内プロジェクトを立ち上げることが重要です。

②オンライン・ハイブリッド開催の集客ツール展示会

オンライン開催は、場所・時間の制約がないため全国から参加が可能になります。オンライン展示会、ウェビナー形式の製品説明会、デモ配信など、集客ツール業界でも活用の幅は広がっています。自社主催であれば、競合と並ばず自社の世界観を独占的に伝えられる点も魅力です。

2026年は、コストを抑えつつリーチを最大化できる「ハイブリッド」がトレンドキーワードです。リアル会場でツールを体感してもらう臨場感と、オンラインの拡張性を両立できる点が強みで、会期中のブースセミナーをそのままライブ配信し、後日アーカイブとしてリード獲得に再利用する運用が広がっています。

ただし、プラットフォーム選定（YouTube Live、Zoom、専用ウェビナーツール）、配信機材の手配、会場の音響・回線環境への対応、運営スタッフの役割分担など、ハイブリッド開催には専門ノウハウが求められます。展示会場は騒がしく回線も不安定になりやすいため、外部の配信パートナーと組むケースが増えています。

集客ツール業界で押さえるべき5つの展示会の種類

集客ツール業界の展示会を「来場者の職種」「商材の性質」「目的」で分類すると、次の5種類に整理できます。それぞれの特徴を理解し、自社のマーケティング戦略に合った形式を選びましょう。

まず、集客ツール業界の主要な展示会・イベント形式を一覧で比較します。各形式の詳細は、この後の項目で解説します。

実際の費用・スケジュールは展示会や出展規模により変動するため、必ず各主催者の出展要項でご確認ください。

①マーケティング総合展（マーケティングWeek／販促EXPO等）

マーケティング総合展は、販促・広告・SNS・営業支援・ECまで、マーケティングの全領域が一堂に集まる横断型の展示会です。代表格であるマーケティングWeek（通称：MaS／マズ）は、販促EXPO、SNS・インフルエンサー活用EXPO、営業支援EXPO、CX向上EXPO、広告メディア枠EXPO、デジタルマーケティング強化EXPO、マーケティング戦略立案EXPO、EC売上アップEXPO、ブランド戦略・PR EXPOの9つの専門展で構成されています。

来場するのはマーケター、広報、営業推進、EC担当者など。売上アップ・ブランディング・集客力向上といった課題を持つ層が集まるため、新規リードの獲得や認知拡大に最適です。2026年からは東京ビッグサイトで年3回（4月・6月・10月）、インテックス大阪で年1回（11月）という開催体制に再編されました。

ただし出展社数が多いぶん、自社ブースをいかに見つけてもらい記憶に残すかが勝負になります。事前の出展告知、体験できるブース設計、そして来場後も思い出してもらえる動画コンテンツの用意が、成果を大きく左右します。

②営業・デジタルマーケティング系IT総合展（Japan IT Week等）

営業・デジタルマーケティング系のIT総合展は、SaaSやDXソリューションの導入判断に関わる層が来場する技術商談型の展示会です。営業・デジタルマーケティング WeekはJapan IT Week、Japan DX & AX Week、EC・店舗 Weekと同時開催され、名刺管理、データ分析・活用、営業DX、セールスイネーブルメント、SFA・CRM、インサイドセールスといった製品が集まります。

来場対象は営業企画・営業推進、経営者、マーケティング、情報システム、DX推進担当、経営企画など。予算と決裁権を持つ層が多いため、SaaS・ツール系商材にとっては質の高い商談につながりやすいのが特徴です。近年はAI営業エージェントや商談解析AI、AIロープレツールを集めた特設エリアも設けられています。

この層は、その場で結論を出さず社内に持ち帰って比較検討するケースが多いのも特徴です。商談で口頭説明した内容を、後日改めて決裁者へ共有してもらうには、機能解説動画や導入事例動画といった「持ち帰れるコンテンツ」が有効に働きます。

③販促品・ノベルティ商談見本市（プレミアム・インセンティブショー等）

販促品・ノベルティの商談見本市は、記念品・景品・グッズ・別注アイテムを、販促や広報の担当者、広告代理店のSP部門、小売・流通のバイヤーに直接商談する場です。代表格のインターナショナル プレミアム・インセンティブショー（PIショー）は年2回、東京・池袋のサンシャインシティ 文化会館ビル コンベンションセンターで開催され、特販ルートの開拓やキャンペーングッズのオリジナル開発を目的とする来場者が集まります。

実物を手に取り、質感・重さ・印刷の仕上がりを確かめてもらえる点は、この形式ならではの価値です。小ロット対応や短納期、名入れ・別注制作の提案力を訴求できれば、単発の受注にとどまらない継続取引につながります。なお1小間は3.0m×2.0mとコンパクトなため、限られた面積で何を見せるかの絞り込みが成果を左右します。

④店舗・流通・サイネージ専門展（日経メッセ／DSJ／S&Dショウ等）

店舗・流通・サイネージの専門展は、店頭POP・SPツール、店舗什器、サイン・看板、デジタルサイネージ、店舗DXといった商材の見本市です。日経メッセ「街づくり・店づくり総合展」（JAPAN SHOP／リテールテックJAPAN等）、デジタルサイネージ ジャパン（DSJ）、サイン＆ディスプレイショウなどが代表例にあたります。

来場するのは店舗運営・販促・情報システムの購買意思決定者。設備投資をともなう商談が中心となるため、単価が高く、導入後の運用支援まで含めた提案がしやすい形式です。LEDビジョンや店頭サイネージのように「明るさ・発色を実際に見ないと選べない」商材とは特に相性が良いといえます。

⑤自社主催イベント・オンライン展示会（ウェビナー・プライベート展）

5つ目は、他社の展示会に相乗りするのではなく、自社でイベントを主催する形式です。ウェビナー、オンライン製品説明会、プライベート展示会、ユーザーカンファレンスなどが該当します。大型展示会のように多くの競合と並ぶことがなく、自社の世界観とストーリーを独占的に伝えられる点が最大の強みです。

既存顧客の活用支援やアップセル、事例共有を通じた指名獲得に強く、配信環境さえ整えれば小規模から始められます。展示会で獲得したリードを自社主催ウェビナーへ誘導し、そこで商談化する——という二段構えの設計は、集客ツール業界で成果を出している企業の定番パターンです。

【2026-2027年】集客ツール業界が注目すべき主要展示会

ここからは、2026年後半から2027年前半にかけて開催される主要な展示会を時期・地域別に紹介します。出展・参加を検討する際の参考にしてください。なお会期・会場は変更される場合があるため、最終的な情報は必ず各展示会の公式サイトでご確認ください。

①マーケティングWeek（MaS）2026秋・大阪／2027春

マーケティングWeekは、東京ビッグサイトで年3回、インテックス大阪で年1回開催されるマーケティング総合展です。2026年は秋展が10月7日〜9日（東京ビッグサイト）、大阪展が11月18日〜20日（インテックス大阪）に開催されます。2027年は春展が4月21日〜23日、夏展が6月30日〜7月2日の予定です。

大阪展は出展150社・来場11,000名（同時開催展を含めた見込みは16,000名）が見込まれており、関西エリアの販促・宣伝担当者にアプローチしたい企業にとって有力な選択肢となります。9つの専門展から自社商材に最も近いカテゴリを選べるため、初出展でもターゲットを絞り込みやすい構成です。

②営業・デジタルマーケティング Week／Japan IT Week 2026秋・2027春

営業・デジタルマーケティング Weekは、デジタルの力で営業・マーケティングを進化させる総合展です。2026年秋展は10月21日〜23日に幕張メッセで開催され、Japan IT Week、Japan DX & AX Week、EC・店舗 Weekとの同時開催により、4展合計で出展780社・来場30,000名が予定されています。

2027年春展は4月7日〜9日に東京ビッグサイト（東1〜8ホール）で開催予定で、出展1,100社・来場57,000名という国内最大級の規模が見込まれています。SaaS・SFA・MA・AI営業支援といった商材を扱う企業にとっては、年間出展計画の軸に据えたい展示会です。

③プレミアム・インセンティブショー・日経メッセ・デジタルサイネージ ジャパン

実物商材を扱う企業であれば、第74回インターナショナル プレミアム・インセンティブショー秋2026（2026年10月14日〜16日、池袋サンシャインシティ 文化会館ビル コンベンションセンター）が直近の商談機会です。翌春には第75回春2027が2027年4月14日〜16日に同会場で開催されます。パーソナルギフト・生活雑貨まで含めて幅広くバイヤーと接点を持ちたい場合は、第102回東京インターナショナル・ギフト・ショー秋2026（2026年9月2日〜4日、東京ビッグサイト）も選択肢になります。

店舗・流通向けでは日経メッセ 街づくり・店づくり総合展（2027年3月2日〜5日、東京ビッグサイト）、サイネージ領域ではデジタルサイネージ ジャパン2027／Interop Tokyo 2027（2027年6月9日〜11日、幕張メッセ）が中心となります。複数の展示会に出展する場合は、年間を通じた出展カレンダーを作成し、それぞれの会期・準備期間・予算配分を一覧で管理することをおすすめします。

集客ツール業界が展示会に出展する3大メリット

集客ツール業界の多くの企業が展示会に注力するのには理由があります。ここでは、マーケティング成果の大きい順に3つのメリットを整理します。

①購買検討層のリードを短期間でまとめて獲得できる

最大のメリットは、購買検討層のリードを短期間でまとめて獲得できることです。展示会に足を運ぶ来場者の多くは、すでに「集客を強化したい」「販促の手段を見直したい」という課題を抱えています。名刺交換→デモ体験→商談→受注というジャーニーを、わずか3日間で一気に立ち上げられるチャネルは他にほとんどありません。

営業活動で個別にアポイントを取る場合と比べ、接点獲得の効率は圧倒的です。インサイドセールスやWeb広告と組み合わせれば、展示会で得たリードをその後半年〜1年のパイプラインとして機能させることもできます。

②「使っているところ」を実演でき、比較検討で優位に立てる

2つ目は、実演によって比較検討で優位に立てることです。集客ツールは、機能一覧やスペック表を並べただけでは差が伝わりません。管理画面の操作感、レポートの見やすさ、サイネージの発色、ノベルティの質感といった要素は、その場で触ってもらってはじめて伝わります。

競合が横並びで出展している会場だからこそ、「自社のほうが分かりやすい」「これなら現場でも使えそうだ」という実感が意思決定を後押しします。デモ環境の準備とオペレーターの説明品質は、出展成果を左右する最重要ポイントのひとつです。

③自社の集客力そのものが信頼の証明になる

3つ目は、集客ツールを売る側ならではのメリットです。ブースへの集客導線、当日の運営、事後フォローの精度——そのすべてが、来場者にとっては「この会社に任せて大丈夫か」を判断する材料になります。事前告知でどれだけ人を呼べたか、ブースにどれだけ滞留させられたかが、そのまま実績提示として機能するのです。

自社ブースで使ったサイネージ、配布したノベルティ、実施したライブ配信を、後日そのまま提案資料として持っていける。この「実演したものを、そのまま売れる」構造をつくれるかどうかが、集客ツール業界の展示会活用における分かれ目になります。

【目的別】集客ツール業界に最適な展示会の選び方4パターン

展示会選びで失敗しないためには、「何を達成したいか」という目的を起点に考えることが重要です。ここでは、4つの目的別に最適な展示会のパターンを整理します。

①リード獲得数重視 → マーケティング総合展・販促EXPO

とにかく接点数を増やし、リードを一気に積み上げたい場合は、来場者数の多いマーケティング総合展が最短ルートです。マーケティングWeekの販促EXPOやデジタルマーケティング強化EXPOなどは、販促・宣伝担当者が大量に来場するため、幅広い業種のリードを一度に獲得できます。

ただし来場者数が多い分、ブースの前を素通りされてしまうリスクも高まります。だからこそ、出展前のSNS告知や招待メールで「会いたい担当者」を呼び込み、当日のライブ配信で会場に来られなかった見込み客にもアプローチする設計が効果的です。

②決裁層・情シスへの技術訴求重視 → IT・DX系総合展

SaaSやシステム連携を伴う商材で、導入判断に関わる決裁層に直接訴求したい場合は、Japan IT Weekや営業・デジタルマーケティング Weekが最適です。これらの展示会には、明確な課題やシステム要件を持った来場者が集まるため、密度の高い商談が期待できます。

技術系の来場者は、その場で結論を出さず社内に持ち帰って検討するケースが多いのも特徴です。機能解説動画、導入事例インタビュー、セキュリティ・連携仕様をまとめた資料などを用意し、決裁者への共有をスムーズにする準備をしておきましょう。

③実物商材の商談重視 → 販促品・ノベルティ見本市・店舗系専門展

ノベルティ、POP、什器、サイネージといった実物商材が主力なら、手に取って確かめられる商談見本市や店舗系専門展を軸に選びましょう。インターナショナル プレミアム・インセンティブショーや日経メッセ、サイン＆ディスプレイショウなどが該当します。

この形式では、サンプル動線の設計が成果を左右します。主力商材を手に取れる位置に置き、名入れや小ロット対応といった提案力を、その場で見せられる形にしておくことが重要です。制作工程を撮影した動画をブースで流せば、品質へのこだわりを短時間で伝えられます。

④既存顧客の育成・指名獲得重視 → 自社主催ウェビナー・プライベート展示会

既存顧客の活用促進やアップセル、指名での引き合い獲得を狙うなら、自社主催のウェビナーやプライベート展示会が有効です。大型展示会の喧騒のなかでは伝えきれない導入プロセスや活用ノウハウを、じっくり届けられます。

自社主催のオンラインイベントは、大型展示会のように多くの競合と並ぶことがなく、自社の世界観を独占的に伝えられる点が魅力です。ユーザー事例の登壇、機能アップデートの発表、活用相談会などを組み合わせれば、既存顧客との関係を深めながら新規の見込み客も獲得できます。

集客ツール業界の展示会出展を成功させる4つの実践ポイント

最後に、展示会に出展して確実に成果を出すために押さえておきたい4つの実践ポイントを紹介します。これらを徹底することで、出展コストを回収し、継続的な受注につなげられます。

①目的とKPIを定量的に設計する

まず最も重要なのが、目的とKPIの定量的な設計です。「名刺獲得数」「デモ実施数」「商談化件数」「受注件数」「受注金額」といった指標を事前に数値で設定し、チーム全員で共有しましょう。

たとえば「3日間で有効名刺400枚、うちデモ体験120件、商談化40件、3ヶ月以内に受注8件」といった具体的な目標を立てることで、当日の動き方や事後フォローの優先順位が明確になります。指標が曖昧なままでは、出展の成否を振り返ることも、次回の改善につなげることもできません。

②自社ブースを「集客ツールのショーケース」として設計する

2つ目は、自社ブース自体を商材のショーケースにすることです。集客ツールを売る立場であれば、自社のツールで自社ブースに集客するのが最も説得力のある見せ方になります。サイネージで動画を流し、LINE連携で来場者情報を取得し、ノベルティで再来訪を促す——その一連の流れがそのまま提案の実例になります。

来場者の属性によって響くポイントは異なります。販促担当には「工数削減と反響数」、情報システム担当には「セキュリティと既存システムとの連携」、経営層には「投資対効果」。属性別に見せ方を変え、動画放映スペースで用途別のユースケースを流し分けると、限られたブース面積でも訴求の幅を広げられます。

③事前集客と当日商談の一体化（事前アポ・SNS・ライブ配信）

3つ目は、集客と当日商談の一体化です。展示会の成果は、当日だけでなく事前準備で大きく決まります。既存顧客や見込み客へのDM・招待状送付、事前アポイントの獲得、SNSやメールでの出展告知を組み合わせ、来場前から「会う理由」をつくっておきましょう。

当日は、リアルタイムのSNS発信やブースセミナーのライブ配信で会場の熱気を発信し、来場できなかった見込み客にも情報を届けます。事前集客と当日運営を分断せず、一連の流れとして設計することで、限られた会期のなかで獲得できる商談機会は大きく変わります。

④動画コンテンツ化＆24時間以内のサンクスメール

4つ目は、展示会の動画コンテンツ化と、24時間以内のサンクスメールです。展示会で撮影したデモ実演、ブースセミナー、来場者インタビューは、編集してサービスサイトやSNS、営業資料、広告クリエイティブとして二次活用できます。1回の出展で得た素材を1年間使い続けられれば、出展コストの実質的な回収率は大きく変わります。

また、名刺交換した見込み客には24時間以内にサンクスメールを送り、温度感に応じて個別デモや商談の提案を行いましょう。「ホットなリードには即対応、検討段階のリードには継続ナーチャリング」という切り分けを、事前にシナリオとして用意しておくことが重要です。

まとめ：動画配信も活用して集客ツール業界の展示会を成功させよう

ここまで、2026年の集客ツール業界向け展示会の種類・スケジュール・メリット・成功のポイントを解説してきました。最後に要点を振り返りましょう。

①目的に合う展示会を選ぶ

「リード獲得数」「決裁層への技術訴求」「実物商材の商談」「既存顧客の育成・指名獲得」の4つの目的を起点に、マーケティング総合展／IT・DX系総合展／商談見本市・店舗系専門展／自社主催イベントから最適な形式を選びましょう。

特にリソースの限られる企業の場合、まずは商材テーマの近い専門展や商談見本市からスタートし、成果が見えてきたら大型の総合展、最終的に自社主催イベントへと展開するステップが現実的です。

②2026年はAI活用とオフライン×オンラインの統合がカギ

2026年の集客ツール業界は、AI活用（AI営業エージェント・商談解析・生成AIによるコンテンツ制作）、オフラインとオンラインの統合、店頭DXという3つのメガトレンドの只中にあります。主要展示会でもこれらをテーマとした特設エリアや講演が拡大しており、出展社に求められる訴求の水準も上がっています。

リアル開催でツールを体感してもらう価値と、オンライン配信で商談相手や情報リーチを拡張する価値。この両者を組み合わせたハイブリッド戦略が、2026年以降の集客ツールマーケティングの主流になるでしょう。

③動画配信のプロに相談しトータルで成果UP

ハイブリッド出展やオンライン製品説明会、ブースセミナーのライブ配信を検討する際は、ライブ配信・動画制作の専門パートナーと組むことで、配信品質・運営・事後コンテンツ活用まで一気通貫で最適化できます。

ビデオマッチングでは、展示会場からのライブ配信やウェビナー、動画制作を多数サポートしており、機材手配から配信運営、動画の二次活用までトータルでご相談いただけます。回線が不安定になりがちな展示会場での配信や、ブースセミナーの同時配信・アーカイブ化といった実務にも対応可能です。

展示会当日の運営だけでなく、事前の企画段階から「どう動画を活用すれば成果が最大化するか」をご一緒に設計できるのが強み。単発の配信委託ではなく、マーケティング戦略全体における動画の位置づけからサポートします。

自社に最適な展示会戦略のご相談は、ぜひお気軽にお問い合わせください。販促品・ノベルティメーカー、POP・サイン制作会社、サイネージ事業者、SaaSベンダー、Web集客支援会社のチャレンジを、動画配信のプロとしてご支援します。

【2026年版】集客ツール業界 BtoB展示会・イベントカレンダー

最後に、2026年後半から2027年前半にかけて開催される集客ツール業界向けの主要なBtoB展示会・見本市を一覧にまとめました。出展・参加を検討する際の年間スケジュール表としてご活用ください。なお会期・会場・名称は変更される場合があります。

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