【2026最新版】製造業向けイベント完全ガイド！種類・開催メリット・成功させる4つのポイント

「製造業でイベントを開催・出展したいけど、どの形式がベストか分からない…」「展示会に出展しても、なかなか商談につながらない…」「ウェビナーやオンライン展示会に興味はあるが、何から始めればいいのか分からない…」そんな悩みを抱えていませんか？

製造業にとってイベントは、自社の技術力やブランドを直接伝え、新規リードと商談機会を一気に獲得できる貴重なマーケティングチャネルです。2026年はAI・IoT・DX関連の展示会が加速的に増え、さらにハイブリッド開催の定着によって、中小企業でも高い成果を出せる環境が整ってきました。

この記事では、2026年最新の製造業向けイベントの種類やスケジュール、開催メリット、さらに出展・主催を成功させる具体的なポイントを分かりやすく解説します。リアル展示会だけでなく、近年主流になりつつあるオンライン・ハイブリッド開催のメリットや、イベント動画を活用した継続的なリード獲得ノウハウまで網羅。この記事を読めば、自社に最適な製造業イベント戦略が描けるはずです。

よくある質問（FAQ）【5問5答】

当社が製造業のイベント出展・動画配信のご相談をお受けする中で、よくいただく質問があります。本章では、そうしたよくあるギモンにまず1問1答でお答えします。まずは、よくある質問とお答え5選からご覧ください。

Q1. 製造業のイベントにはどんな種類がありますか？

大きく分けて「業界展示会・見本市」「業界セミナー・カンファレンス」「オンライン展示会・ウェビナー」「自社主催プライベートショー」「社内イベント」の5種類があります。目的（認知度UP／技術提案／リード獲得／既存顧客深耕）に応じて選ぶのがおすすめです。詳しくは本記事の比較表と5つの種類の解説をご覧ください。

Q2. 展示会に出展する費用の相場は？

小規模ブースでも100万円前後、大規模ブースは1,000万円を超えることもあります。運営スタッフ・装飾・ノベルティなど周辺コストも含めると投資額はさらに大きくなるため、最新の出展料は各主催者に直接お問い合わせください。

Q3. 2026年に注目すべき製造業イベントは？

ものづくりワールド（東京・大阪・名古屋・福岡）、JIMTOF（日本国際工作機械見本市）、スマート工場EXPOを含むファクトリーイノベーションWeek、INTERMOLD、テクニカルショウヨコハマなどが代表的です。詳細な会期・会場は記事末尾のイベントカレンダーをご確認ください。

Q4. 展示会とウェビナー、どちらから始めるべきですか？

予算が限られる中小製造業の場合、まずは低コストで始められるウェビナーやオンライン展示会からスタートし、成果が見えてきたら地域密着型展示会、最終的に全国規模の展示会へステップアップする流れがおすすめです。

Q5. イベント出展の成果を最大化するコツは？

①定量的なKPI設計、②ターゲット層に響くブース・コンテンツ設計、③事前集客と当日運営の一体化、④24時間以内のサンクスメールから始める事後フォロー、の4点が鍵です。特に事後フォローの標準化は最終的な受注件数に3〜5倍の差を生みます。

製造業向けイベントとは？全体像と2つの開催形式

製造業向けイベントとは、製造業に関わる企業・技術者・経営層を対象とした展示会・セミナー・ウェビナー・自社主催ショーなどを総称した、集客・情報発信の機会のことです。

年間100件以上開催される業界展示会をはじめ、業界団体による定期セミナー、DX推進に伴うオンラインカンファレンス、自社工場見学会、新製品発表会など、形式は年々多様化しています。特にコロナ禍を経て一気に広がったオンライン配信技術の定着により、2026年は「リアルのみ」「オンラインのみ」という二択ではなく、両者を組み合わせた柔軟な設計が一般的になってきました。

まずは全体像を整理するために、2026年の製造業イベントを「リアル開催」と「オンライン・ハイブリッド開催」の2軸で整理してみましょう。どちらが優れているかではなく、自社の目的・予算・ターゲットに応じて使い分けるのが正解です。

①リアル開催のイベント（展示会・見本市・セミナー）

リアル開催とは、会場に参加者が集まって実施されるイベントです。製造業にとって最大の強みは「実機・実製品を見せられること」。ものづくりワールド（東京・大阪・名古屋・福岡）やJIMTOF（日本国際工作機械見本市）など、国内外で年間100件以上が開催され、業界全体の定番マーケティングチャネルになっています。

現場技術者との直接対話、ブースでの製品デモ、対面商談など「五感で訴求できる」点がリアル開催の価値です。特に大型機械や精密部品、特殊素材など、カタログや動画だけでは伝えきれない製品を扱う企業には欠かせない場となっています。また、複数の担当者が同時にブースを訪れることで、組織的な意思決定プロセスを加速させられるのもリアル開催ならではの価値です。

一方で、出展費用は小規模ブースでも100万円前後、大規模ブースになると1,000万円を超えることもあるため、費用対効果を意識した戦略設計が必要です。また、準備期間は通常3〜6ヶ月かかる点も押さえておきましょう。出展を決めたらすぐに社内プロジェクトチームを立ち上げ、企画・デザイン・コンテンツ制作・運営手配を並行で進めることが成功の条件です。

②オンライン・ハイブリッド開催のイベント

オンライン開催は、場所・時間の制約がないため全国・海外からの参加が可能になります。製造業IoTカンファレンスやTECHNO-FRONTIERのような業界イベントでも、リアル会場とオンライン配信を併用する「ハイブリッド開催」が主流になりつつあります。来場者にとっても、出張コストや移動時間をかけずに参加できるメリットは大きく、今後さらに参加者層の拡大が見込まれます。

2026年は、コストを抑えつつリーチを最大化できる「ハイブリッド」が製造業イベントのトレンドキーワード。リアル会場の臨場感とオンラインの拡張性を両立できるのが強みです。さらに配信映像はそのまま動画コンテンツとして二次活用でき、「1回のイベントを1年使う」発想が可能になります。

オンライン展示会プラットフォーム（Airmesse、EXPOLINE、EventIn、ZIKUなど）の選定、配信機材の手配、運営スタッフの役割分担など、ハイブリッド開催には専門的なノウハウが求められるため、外部の配信パートナーと組むのが一般的です。最近ではメタバース空間でのバーチャル展示会や、AR/VR技術を使った製品体験など、次世代型のイベント形態も登場してきており、製造業マーケティングの選択肢は大きく広がっています。

製造業で押さえるべき5つのイベント種類

製造業向けイベントを「目的」と「規模」で分類すると、次の5種類に整理できます。それぞれの特徴を理解し、自社のマーケティング戦略に合った形式を選びましょう。

まず、5つのイベント形式の特徴を一覧で比較します。各形式の詳細はこの後の項目で解説します。

①業界展示会・見本市

業界展示会・見本市は、数万人規模の来場者を集める業界最大の集客チャネルです。ものづくりワールド（2026年東京展は約2,000社出展・70,000名来場予定）、スマート工場EXPO、JIMTOF、ネプコンジャパンなどが代表例として挙げられます。

新規リード獲得や業界認知の向上に最適で、来場者の多くは「導入検討中」の意思決定者層。1回の出展で数百〜数千の名刺獲得が見込めるため、製造業のマーケティング投資としては最も費用対効果の高い施策の1つです。

ただし出展費用はブース規模にもよりますが数百万円〜、運営スタッフ・装飾・ノベルティなど周辺コストも含めると投資は大きくなります。成果を最大化するには、後述するKPI設定と事後フォローの仕組み化が不可欠です。

②業界セミナー・カンファレンス

日経イベントや業界団体主催のセミナー・カンファレンスは、講演・パネルディスカッションを通じて業界の最新動向や事例を共有する場です。展示会ほど大規模ではありませんが、参加者の業種・役職が絞られているため、濃い商談に直結しやすいのが特徴です。半日〜1日の規模で開催されるものが多く、参加者の集中度も高い環境で情報発信できます。

自社が登壇できれば、技術力・思想・価値観を深く伝えられ、強力なブランディング効果が得られます。特にニッチな技術を持つ企業にとっては、業界内でのプレゼンス確立に有効です。講演内容をそのまま記事化・動画化してオウンドメディアで公開すれば、SEO・コンテンツマーケティングの強力な資産にもなります。

登壇枠の獲得には、業界メディアへの寄稿や過去の登壇実績、主催者との関係構築など継続的な活動が必要。まずは一般参加でネットワーク作りから始めるのも1つの手段です。スポンサー枠を使えば比較的早く登壇機会を獲得できるため、予算と成果の両面で戦略的に判断しましょう。

③オンライン展示会・ウェビナー

オンライン展示会・ウェビナーは、自社主催でも比較的低コスト・短期間で始められるイベント形式です。Airmesse、EXPOLINE、EventIn、ZIKUなどのバーチャル展示会プラットフォームを使えば、自社の製品カタログや動画を展示したバーチャルブースを構築できます。

ウェビナーはフォーム登録制のため、参加者情報を確実に取得できる点が最大のメリット。テーマを絞れば、特定業界・特定職種のリードを効率的に獲得できます。月1回の定期開催をルール化すれば、リード獲得の“定常的な蛇口”として機能させることも可能です。

配信の質はそのままブランドイメージに直結するため、音声・映像・演出のクオリティは妥協せず、慣れないうちは配信パートナーに相談することをおすすめします。録画コンテンツは事後のメール配信やYouTube公開にも再利用可能です。

④自社主催プライベートショー／新製品発表会

既存顧客や重要ターゲット企業のみを招待した自社主催のプライベートショー・新製品発表会も、製造業では定番のイベント形式です。

自社製品に100%フォーカスできるため、大型装置の実機デモや技術セミナーを通じて深い訴求が可能。既存顧客の商談深耕や、新製品のプレローンチPRにも効果的で、年1回の「お得意様向け技術発表会」として定着させている製造業も多く見られます。

規模は50〜300名程度が一般的で、自社工場や自社ショールーム、外部会議室を会場として使います。ハイブリッド開催にすれば、遠方の顧客や海外拠点のパートナーにも同時配信でき、参加率が一気に向上します。

⑤社内イベント・キックオフ／表彰式

社内イベント・キックオフ・表彰式は、社員のエンゲージメント向上や全社的な方針共有、技術ナレッジの横展開を目的とした内部イベントです。外部への広報効果はありませんが、組織力強化や離職率低減など、長期的な経営基盤に直結する重要な施策です。

近年は本社・工場・海外拠点が離れている製造業でも、ハイブリッド開催で拠点間の一体感を生み出す事例が増えています。録画配信とSNS型の社内ツール連携で、参加できなかった社員にも継続的に届けられる点も魅力です。配信映像は社内ポータルや研修プラットフォームに保存しておけば、新入社員研修や中途社員オンボーディングでも活用できます。

優秀社員表彰や周年式典など、節目のイベントを動画として記録・配信すれば、採用広報・IR・社内研修など複数目的で再活用できるコンテンツ資産になります。特に採用活動において、社員の生き生きとした表情や組織文化が伝わる動画は、求職者の入社意欲を高める強力なツールです。

【2026年】製造業企業が注目すべき主要イベント

2026年に開催される注目の製造業イベントを、エリア・テーマ別に3つピックアップしました。自社のスケジュールと照合し、参加・出展を検討してみましょう。会期・会場は2026年8月時点の公式発表に基づきます。

※上図のスケジュールは代表的なイベントの抜粋です。2027年5月開催のファクトリーイノベーションWeek[大阪]など、全12件の一覧は記事末尾のイベントカレンダーをご覧ください。

①ものづくりワールド（東京・大阪・名古屋・福岡）

ものづくりワールドは日本最大級の製造業展示会で、東京・大阪・名古屋・福岡の4都市で年数回開催されます。2026年の東京展（第38回）は7月1日〜3日に東京ビッグサイトで開催されました。主催者の事前発表では約2,000社出展・70,000名来場が見込まれていました（開催後の確定実績は主催者公式サイトでご確認ください）。

これから出展・来場を検討する場合、直近の開催機会は大阪展（2026年10月7日〜9日・インテックス大阪）と福岡展（2026年12月2日〜4日・マリンメッセ福岡）です。2027年は名古屋展（4月7日〜9日・ポートメッセなごや）、東京展（6月16日〜18日・東京ビッグサイト）が予定されています。IT・DX・部品・設備など多彩な分野が同時開催され、1回の来場で幅広い情報収集が可能です。地域ごとに来場者の業種・規模感が微妙に異なるため、自社のターゲットが多いエリアを選ぶのがポイントです。

②スマート工場EXPO／製造業DX展

スマート工場EXPO・ロボデックス・製造業DX展・製造業カーボンニュートラル展などで構成される「ファクトリーイノベーションWeek」は、IoT・AI・FA・ロボティクスなどスマートファクトリー化に関わる技術が集結する専門展示会群です。生産管理SaaSやDX支援サービス、営業支援ツールも集まり、DX推進を担う情シス・生産技術・経営企画部門にリーチしやすい点が特徴です。

2026年は9月9日〜11日に幕張メッセ（東京・秋展）、11月25日〜27日に愛知県国際展示場・Aichi Sky Expo（名古屋展）で開催。2027年は2月17日〜19日に東京ビッグサイト（東京・冬展、第41回ネプコンジャパンと同時開催）、5月12日〜14日にインテックス大阪（大阪展）が予定されています。AIによる生産最適化、デジタルツイン、予知保全ソリューションなどのテーマが引き続き注目トピックです。DXソリューションを提供する企業や、自社のDX事例を発信したい製造業にとって押さえるべきイベント群といえます。

③INTERMOLD・テクニカルショウヨコハマなど地域密着型

INTERMOLDは金型・プレス加工・計測機器分野の国内最大級専門展示会で、部品加工メーカーにとっての必須展示会です。名古屋展は2026年5月20日〜22日にポートメッセなごやで開催済みで、次回の東京展は2027年4月14日〜16日に東京ビッグサイトで開催予定です。テクニカルショウヨコハマは神奈川県・横浜市・横浜市工業会連合会主催の総合工業技術見本市で、関東エリアの中小製造業が多く出展します。2027年（第48回）は2月3日〜5日にパシフィコ横浜で開催予定です。

このほか、工作機械分野では2年に1度開催される「JIMTOF（日本国際工作機械見本市）」が2026年10月26日〜31日に東京ビッグサイトで開催されます。またロボット分野では、国際ロボット展（iREX）の間の年に新設された「RoboNext 2026」が2026年12月2日〜4日にインテックス大阪で初開催予定です。

中小製造業にとっては、出展費用を抑えつつターゲット地域の顧客に絞ってアプローチできる地域密着型展示会への出展も有効な選択肢です。まずは近隣の地域展示会から始めて、成果が出てきたら全国規模へステップアップする戦略がおすすめです。

製造業がイベントを開催・出展する3大メリット

製造業の多くがイベントに注力する理由を、マーケティング成果の大きい順に3つ整理しました。

①新規リードの獲得と商談創出

イベントは製造業にとって最も効率的な新規リード獲得チャネルの1つです。展示会・ウェビナーで獲得したリードが商談に発展するプロセスを、小規模ブースの場合のKPI例で示すと、次のような流れになります（大規模ブースでは名刺獲得が数千件規模に達することもあります）。

・小規模ブース1つあたり200〜500名の名刺獲得

・うち10〜30件が見積依頼や詳細商談化

・2〜5件が実際の受注につながる

オンライン施策（広告・SEO）と比較して、「実機を見てその場で意思決定者と話せる」ため、短いリードタイムで商談に進みやすい点が大きな強みです。

特に来場者の多くは予算と導入権限を持つ意思決定者層であり、対面でデモやサンプルに触れてもらうことで信頼度が一気に高まる点が、BtoB製造業のマーケティングにおいてイベントが重視される理由です。

②技術・ブランドの認知向上

実機デモや技術プレゼンは、自社の技術力を直接アピールできる貴重な機会です。自社Webサイトや営業資料では伝えきれない「職人技・精度・ノウハウ」を、五感レベルで訴求できるのがイベントの強み。

さらに業界メディアへの掲載や、来場者によるSNS拡散が二次的なブランディング効果を生みます。「〇〇展示会に大型ブースを出していた」という事実そのものが、業界での信用資本として機能します。

BtoB製造業の場合、購買意思決定は複数人による検討を経るため、担当者が「〇〇社は展示会で見たあの企業だ」と想起できる状態を作ることが商談化率に直結します。展示会への継続出展は、いわゆる“純粋想起”を育てる長期投資でもあるのです。

③業界ネットワーク・サプライチェーンの拡大

イベントは、同業他社・取引候補先・研究者・商社・代理店など業界プレーヤーとの「横のつながり」が自然に生まれる場です。顧客候補だけでなく、アライアンス先候補や技術提携先候補との出会いもイベントの隠れた価値といえます。

新たなサプライチェーン構築や共創プロジェクトの発端となるケースも多く、「毎年必ず出展する」と決めている製造業が多い理由の1つがここにあります。出展者同士の情報交換会や、ネットワーキングパーティも積極的に活用したいポイントです。

また、業界の技術トレンドや他社の取り組みを直接観察できるため、自社の経営企画・商品企画部門にとっては貴重な市場インサイト収集の場にもなります。出展者ではなく、あえて視察目的で来場するケースも珍しくありません。競合他社の動向をリアルに把握できるのは、Web上のリサーチでは得られない貴重な情報源です。

【目的別】自社に最適なイベント形式4パターン

「何のためにイベントをやるか」を起点に選ぶと、最適なイベント形式が見えてきます。4つの目的別に整理します。

①認知度UP重視 → 大規模展示会への出展

ブランドの認知を広げたい場合は、ものづくりワールドやJIMTOFなど、来場者数が数万規模の大規模展示会への出展が最短ルート。広範囲・多業種へのリーチが強みで、特に新規市場参入を狙う企業に適しています。

ブース位置、サイズ、コンテンツへの投資を惜しまず、「来場者の記憶に残るブース作り」を意識することが重要です。キャッチコピー・動画・実機デモを組み合わせた3点セットで、通路からの吸引力を最大化しましょう。

展示会期間中のプレスリリース配信や、業界メディアとのタイアップ記事掲載も組み合わせれば、展示会場外の業界関係者にもアプローチできます。ブース来場者の行動をSNS上で拡散してもらう仕掛け（ハッシュタグキャンペーンや来場者特典など）も、リーチ拡大に効果的な施策です。

②技術提案重視 → 業界セミナーでの登壇

技術力を深く伝えたい場合、業界カンファレンスでの講演・登壇が効果的です。来場者が能動的に聴きに来るため、意思決定者層に直接訴求でき、企業の思想や技術哲学までセットで理解してもらえます。

発表テーマは「自社の独自技術 × 業界共通課題」の交差点を狙うと、共感と商談の両方が得やすくなります。講演実績は自社Webサイトや営業資料で再利用でき、継続的な資産にもなります。

また、登壇後の質疑応答や懇親会は、最も温度感の高いリードと直接話せる貴重な場。名刺交換で終わらせず、後日の個別商談に確実につなげましょう。

③リード獲得重視 → ウェビナー・オンライン展示会

見込み顧客情報を効率的に獲得するなら、ウェビナー・オンライン展示会が最適。フォーム登録が前提のため、参加者の会社名・役職・メールアドレスを確実に取得できます。

月1回など継続開催すれば、リードを常時パイプラインに流し込むマーケティングチャネルとして機能。大規模展示会への出展が予算的に難しい中小製造業にとっても、取り組みやすい選択肢です。

テーマ選定は「自社の強み × 顧客の具体的な困りごと」の掛け算で考えるのがコツ。例えば金属加工メーカーなら「精密部品における短納期化のためのDX活用術」など、聴きたくなる実務テーマに絞りましょう。

④既存顧客深耕 → 自社主催プライベートショー

既存顧客の維持・アップセルを狙うなら、クローズドな自社主催プライベートショーが有効です。顧客との関係強化と、新製品・追加ソリューションの提案機会を同時に創出できます。

招待制・少人数制にすることで、1社ごとのニーズに応じた個別提案や技術相談にも時間を割けます。年1回の「お得意様向け技術発表会」として定着させている製造業も多く見られます。

自社工場見学とセットにすれば、品質管理体制や最新設備への投資状況を直接見てもらえ、追加発注や長期契約への信頼を高められます。ハイブリッド開催で海外支社や拠点にも配信できれば、グローバル顧客への対応力もアピールできます。

製造業イベントを成功させる4つの実践ポイント

イベントを開催・出展して確実に成果を出すために押さえるべき4つの原則を、実行可能な具体的ステップで紹介します。

①目的とKPIを定量的に設計する

「何人に会うか」「何件商談化するか」「何社契約するか」を事前に定量化し、チーム全員で共有することが最初の成功要因です。KPIテンプレート例を示します。

・名刺獲得目標：300名

・商談化目標：30件（名刺獲得の10%）

・受注目標：3件（商談化の10%）

・投資対効果：出展費用 ÷ 獲得受注総額

曖昧な「業界に顔を出す」「ブランディング」だけで出展すると、投資対効果が見えず継続性が失われます。必ず定量目標を置きましょう。

また、KPIは一度決めたら終わりではなく、イベント当日1時間ごとの進捗確認、翌日の速報集計、1週間後の中間レビューなど、短サイクルで状況を把握し、改善アクションに反映することが重要です。

②ターゲットに響くブース・コンテンツ設計

来場者属性を「意思決定者層」「技術者層」「情報収集層」の3つに分け、それぞれに響くコンテンツを準備します。

・意思決定者層：コスト削減効果、ROI事例、導入企業一覧

・技術者層：技術仕様、比較デモ、カタログ配布

・情報収集層：業界トレンド解説、入門セミナー

ブースレイアウトは「視認性の高いキャッチコピー」「動画放映スペース」「デモ体験スペース」「商談スペース」の4ゾーン構成が基本。動画を活用したブースは、通りがかりの足止め効果が2〜3倍高まるといわれています。

特にブース上部に設置する大型サイネージでの動画放映は、遠くからでも来場者の視線を集める強力な集客装置。制作コストをかけてでも、動画コンテンツへの投資は優先すべきポイントです。

③事前集客と当日運営の一体化

メール・SNS・広告による事前集客と、当日のブース運営を分断しないことが重要です。

・事前：招待メール、SNS告知、業界メディア掲載、Web広告

・当日：事前予約リストの優先対応、名刺管理のデジタル化、デモ枠の効率的運用

・フォロー：参加お礼メール、セミナー録画の送付、次回イベント告知

「事前予約制の個別デモ枠」を設けておくと、アポ獲得率が大幅に上がります。当日ブースに立つスタッフにも、事前予約リストを共有し、優先度の高い来場者を見分けられるようにしておきましょう。

また、既存顧客には個別に招待状を送付し、ブースに立ち寄ってもらう約束を取り付けておくのも有効です。展示会場を既存顧客との打ち合わせ場所として使うことで、出張コストの効率化にもつながります。

④24時間以内のサンクスメールから始める事後フォロー

イベント後のフォローこそが成果の8割を決めます。標準的な事後フォローの流れは以下のとおりです。

・当日24時間以内：全員にサンクスメール＋資料送付

・3営業日以内：温度感別メールナーチャリング（ホット／ミドル／コールド）

・2週間以内：ホットリードへ個別アポ打診

・1ヶ月以内：成果測定とナレッジ蓄積（次回改善へ）

このフローを標準化できている企業と、できていない企業では、同じ名刺獲得数でも最終的な受注件数に3〜5倍の差が出ます。

MA（マーケティングオートメーション）ツールやCRMを活用し、温度感別のメール配信やスコアリングを自動化しておくと、営業部門の工数を大幅に削減しつつ、ホットリードへの迅速な対応が可能になります。

まとめ：動画配信も活用して製造業イベントを成功させよう

2026年の製造業イベント戦略について、全体を振り返りましょう。

①目的に合うイベント形式を選ぶ

「認知度UP」「技術提案」「リード獲得」「既存顧客深耕」の4つの目的を起点に、大規模展示会／業界セミナー登壇／ウェビナー／プライベートショーから最適な形式を選びましょう。1社で全形式をやる必要はなく、自社の事業フェーズと目的に応じて組み合わせることが重要です。

特に中小製造業の場合、まずは低コストで始められるウェビナーからスタートし、成果が見えてきたら地域密着型展示会、最終的に全国規模の展示会へとステップアップしていく戦略がおすすめです。

②2026年はハイブリッド開催がリーチ最大化のカギ

リアル開催＋オンライン配信の「ハイブリッド開催」は、参加者数を2倍3倍に拡張し、遠方・海外の見込み客にもリーチ可能です。行動ログの取得によって商談化率も向上し、動画コンテンツとして資産化すればイベント後も継続的にリード獲得できる「二重・三重の価値」が得られます。

2026年以降の製造業マーケティングでは、「リアルだけ」「オンラインだけ」という選択ではなく、両者を組み合わせて成果を最大化するハイブリッド戦略が主流になるでしょう。

③動画配信のプロに相談しトータルで成果UP

ハイブリッド開催やウェビナー、自社主催ショーを検討する際は、ライブ配信・動画制作の専門パートナーと組むことで、配信品質・運営・事後コンテンツ活用まで一気通貫で最適化できます。配信機材の選定、回線手配、カメラ・音声オペレーション、オンライン質疑応答対応などは専門ノウハウが必要な領域で、自社の担当者だけで準備すると想定外のトラブルで配信が中断するリスクも少なくありません。

ビデオマッチングでは、製造業のイベント配信・動画制作を多数サポートしており、機材手配から配信運営、動画の二次活用までトータルでご相談可能です。展示会出展のブース映像コンテンツ制作、ウェビナー配信、自社主催ショーのハイブリッド化、事例動画の制作、工場紹介動画、採用広報向け動画など、幅広いご相談に対応しております。

イベント当日の運営だけでなく、事前の企画段階から「どう動画を活用すれば成果が最大化するか」をご一緒に設計できるのが強み。単発の配信委託ではなく、製造業のマーケティング戦略全体における動画活用の伴走パートナーとしてご利用いただけます。

自社に最適なイベント戦略のご相談は、ぜひビデオマッチングまでお気軽にお問い合わせください。製造業のマーケティング担当者様のチャレンジを、動画・ライブ配信のプロフェッショナルとして全力でサポートいたします。2026年、製造業マーケティングのイベント戦略に動画配信を取り入れ、一段上の成果を目指しましょう。

【2026〜2027年版】製造業向けイベントカレンダー

最後に、2026年後半〜2027年に開催される製造業関連の主要BtoBイベントを一覧にまとめました。出展・来場を検討する際の年間スケジュール表としてご活用ください。なお会期・会場・名称は変更される場合があるため、出展申込や来場の際は、必ず各主催者の公式サイトで最新情報をご確認ください。