【2026-2027最新版】IT・DX・AI・SaaS業界の展示会・イベント完全ガイド！種類・2026-2027年開催スケジュール・リード獲得を成功させる4つのポイント

【最終更新日：2026年8月28日】

※本記事の会期・会場・出展規模は、2026年8月時点で各主催者が公開している情報に基づきます。変更される場合があるため、出展・来場の検討時は必ず各公式サイトで最新情報をご確認ください。

「Japan IT WeekとNexTech Week、自社のサービスはどちらに出すべきか判断できない…」「名刺は集まるのに、商談につながらない…」「出展費用に見合うリードが取れているのか、社内に説明できない…」そんな悩みを抱えていませんか？

IT・DX・AI・SaaS領域のBtoBマーケティングにおいて、展示会・イベントは今も最大級のリード獲得チャネルです。検索広告の単価が上がり、アウトバウンドの反応率が落ちるなかで、3日間で数百件の見込み客と直接会える場は他にありません。一方で、生成AIとAIエージェントが各展のテーマを覆い尽くした2026年は、「出展すれば目立つ」時代が終わり、どのイベントに、どんな見せ方で出るかという設計の巧拙が成果を大きく分けるようになりました。

この記事では、IT・DX・AI・SaaS業界向けイベントの5つの形式と選び方、2026年から2027年の開催スケジュール、そして出展を成果につなげる実践ポイントを解説します。リード件数だけでなく、CPL（リード獲得単価）と商談化率まで踏み込んで整理しているので、社内の投資判断にもそのまま使えるはずです。記事末には、2026年9月から2027年までの主要イベントを一覧できるカレンダーも掲載しています。

IT・DX・AI・SaaS業界の展示会のよくある質問【5問5答】

当社がIT・DX・AI・SaaS領域の展示会や動画配信のご相談をお受けする中で、特に多くいただく質問があります。本章では、まず1問1答でお答えし、そのうえで「IT・DX・AI・SaaS × 展示会」という切り口で詳しくご案内します。まずは、よくある質問とお答え5選からご覧ください。

Q1. 出展費用の相場はどのくらいですか？

国内の総合展・専門展は1小間（約9㎡）あたりおおむね30万〜60万円が目安です。これに装飾・什器・映像制作・ノベルティ・人件費が加わり、総額200万〜500万円規模になるケースが一般的です。部門特化型の商談展やオンライン展はより小さい予算から出展できるため、初出展の検証には向いています。小間料金は主催者・展示会・申込時期によって変わるので、最新の金額は各公式の出展資料でご確認ください。

Q2. 初めての出展です。何から始めればよいですか？

①獲得したいリードの「数」と「質」のどちらを優先するか決める → ②目的に合う展示会の選定 → ③予算と準備期間（通常3〜6ヶ月）の確保 → ④デモ環境・ブース設計・配信準備 → ⑤会期後のフォロー導線の設計、という順で進めます。初回は来場者層が絞られた部門特化展やオンライン展で検証し、勝ち筋が見えてから総合展へ広げると、失敗したときの損失を小さく抑えられます。

Q3. IT・DX・AI・SaaS業界で規模の大きい展示会はどれですか？

総合展では、幕張メッセと東京ビッグサイトで年に複数回開催されるJapan IT Weekが国内最大級です。デジタル産業を横断する展示会としてはCEATEC、ネットワーク・インフラ領域ではInterop Tokyo、AI・先端技術ではNexTech Weekが大型のイベントにあたります。それぞれ来場者の職種が違うため、規模だけで選ばず、来場者属性を出展資料で確認してください。

Q4. リード獲得数の目安と、費用対効果はどう測ればよいですか？

総合展に3日間出展した場合、小間規模やブースの運営体制にもよりますが、数百件規模の名刺獲得が一つの目安になります。ただし評価は名刺の枚数ではなく、有効リード数・CPL（リード獲得単価＝総費用÷有効リード数）・商談化件数・受注金額の4指標で行います。この4つを出展前に目標値として置いておくと、次回出展を続けるか見送るかの判断材料になります。

Q5. オンライン配信やウェビナーの併用は、IT・DXの展示会でも効果がありますか？

あります。会期中のライブ配信やデモ実演の配信によって、来場できない遠方の見込み客にも同じ情報を届けられます。配信映像は製品ページ・営業資料・広告クリエイティブ・インサイドセールスの送付資料へ二次活用でき、「1回の出展を1年使う」設計が可能です。視聴ログが残るため、誰がどこまで見たかを起点にフォローの優先順位を付けられる点も、リアル単独の出展にはない利点です。

IT・DX・AI・SaaS業界の展示会・イベントとは？全体像と2つの開催形式

IT・DX・AI・SaaS業界の展示会とは、SaaSベンダー、SIer、AI開発企業、クラウド事業者、DX支援企業などが、リード獲得・商談創出・技術ブランディングを目的に出展、あるいは自ら主催するイベントの総称です。

扱う商材がソフトウェアやサービスという無形物である点が、この業界の展示会を特徴づけています。製品そのものを持ち込めない代わりに、画面と手触りのある操作体験をどう見せるかが勝負になります。加えて、来場者が情報システム部門から事業部門、経営層まで広がっているため、同じ製品でも展示会ごとに刺さる訴求が変わります。

まずは全体像を整理するため、この業界のイベントを「リアル開催」と「オンライン・ハイブリッド開催」の2軸で見てみましょう。生成AIの実装が本格化し、検討プロセスが長期化している2026年は、どちらか一方だけでは成果が出にくくなっています。

①リアル開催のIT・DXイベント（総合展・専門展・カンファレンス）

リアル開催とは、展示会場に来場者を集めて実施されるイベントです。IT・DX・AI・SaaS業界にとって最大の強みは、製品を「動いている状態」で触ってもらえることにあります。Japan IT Week、CEATEC、Interop Tokyo、NexTech Weekなど、数万人規模を集める大型展が年間を通じて開催されています。

資料やWebサイトでは伝わりにくい操作性・レスポンス・UIの完成度を、その場で体感してもらえる点は、オンラインでは再現しきれない価値です。とりわけ、業務フローに組み込むタイプのSaaSやAIエージェントのように、「使ってみないと良さが分からない」製品を扱う場合、リアル開催の展示会は有力な選択肢になります。

一方で、出展費用は小間1区画でも30万円前後から、装飾や運営を含めた総額では200万〜500万円規模に達することも珍しくありません。準備期間も通常3〜6ヶ月が必要です。出展を決めたら早期にプロジェクトを立ち上げ、ブースデザイン、デモ環境の構築、資料制作、商談オペレーションを並行して進める体制が要ります。

②オンライン・ハイブリッド開催のIT・DXイベント

オンライン開催は、場所と時間の制約がないため、全国・海外からの参加が可能になります。オンライン展示会、バーチャルブース、製品デモのライブ配信、自社主催のウェビナーなど、この業界では最も普及が進んでいる形式です。

リアル開催と決定的に違うのは、来場者の行動がデータとして残ることです。どのセッションを何分視聴し、どの資料をダウンロードしたかが分かるため、インサイドセールスは温度感の高い順にアプローチできます。名刺の束を前に優先順位が付けられない状態と比べると、フォローの精度が大きく変わります。

2026年の主流は、リアル会場での商談密度とオンラインのリーチを組み合わせたハイブリッドです。会場のデモをそのまま配信すれば、来場できなかった見込み客にも同じ体験を届けられます。ただしプラットフォーム選定、配信機材の手配、進行台本の設計、当日のトラブル対応まで専門ノウハウが求められるため、外部の配信パートナーと組むのが一般的です。

IT・DX・AI・SaaS業界で押さえるべき5つのイベントの種類

この業界のイベントを「来場者の幅」「意思決定層との距離」「目的」で分類すると、次の5種類に整理できます。まず、主要なイベント形式を一覧で比較します。各形式の詳細は、この後の項目で解説します。

①IT・DX総合展（Japan IT Week等）

IT・DX総合展は、情報セキュリティ、システム開発、クラウド、IoT、営業・マーケティング支援まで、複数の専門展が同時開催される最大規模の商談チャネルです。Japan IT Weekが代表例で、Japan DX & AX Week、営業・デジタルマーケティングWeek、EC・店舗Weekと合わせた4つのWeekで構成されています。

情報システム部門からDX推進担当、事業部門、経営層まで幅広い職種が来場するため、リード件数の最大化と新規認知の獲得に向いています。まだ自社の名前を知らない層に届く点は、指名検索がまだ立っていない製品を持つ企業にとって大きな意味を持ちます。

ただし出展社数が多い分、通路を素通りされるリスクも高まります。事前の出展告知、通路から読み取れるブース設計、そして会期後も思い出してもらえる動画コンテンツの活用まで、「来場前・来場中・来場後」を一気通貫で設計することが、総合展で成果を出す条件になります。

②AI・先端技術の専門展（NexTech Week／AI・人工知能EXPO等）

AI・先端技術の専門展は、AI導入を具体的に検討している事業部門や研究開発部門が来場する、テーマ特化型の展示会です。NexTech Weekが代表例で、AI・人工知能EXPO、ブロックチェーンEXPO、量子コンピューティングEXPO、AI時代の人材・組織改革EXPO、ヒューマノイドロボットEXPO、フィジカルAI EXPO、XR産業活用展の7展で構成されています（2026年秋展）。

来場者の多くが具体的な業務課題を持ってブースを回っているため、AIエージェントやLLM活用ソリューションを扱う企業にとっては、深い商談につながりやすい場です。反面、会場全体がAIを掲げているため、「AIで業務効率化」といった一般的な訴求では埋もれます。どの業務の、どの工程を、どれだけ短縮したのかという具体性が、そのまま足を止める力になります。

③テクノロジーカンファレンス（Interop Tokyo／CEATEC等）

テクノロジーカンファレンスは、エンジニアと技術決裁者が集まる技術志向のイベントです。Interop Tokyoはネットワークとインターネット技術の総合展で、2026年6月の開催では約500社・団体が参加しました（同時開催展含む／2026年6月3日時点の主催者発表）。CEATECはデジタルイノベーション総合展として毎年10月に開催され、2025年は810社/団体が出展し、98,884人が来場しています。

これらの場は、その場で受注を取る展示会というより、技術力を示して指名検討の土俵に乗るための場です。直接の商談だけでなく、パートナー候補との出会いやエンジニア採用にも波及します。自社エンジニアが登壇し、実装の詳細まで踏み込んで話せるかどうかが、成果を左右します。

④部門特化型の商談展（DXPOシリーズ等）

部門特化型の商談展は、人事・経理・総務・法務・情報システム・営業といった特定部門の担当者に絞って集客する、BtoB専門の商談型展示会です。DXPOシリーズが代表例で、管理部門向けのバックオフィスDXPO、情報システム部門向けのIT・情シスDXPO、営業・マーケDXPOなどが、時期をずらして同一会場で開催されます。

来場者は解決したい課題をあらかじめ持っているため、商談化率が総合展より高くなる傾向があります。その代わり、比較検討が具体的に進んでいる来場者が多く、料金体系や他社との違いをその場で即答できないと機会を逃します。デモ担当者の配置と想定問答の準備が、他の形式以上に効きます。

⑤オンライン展示会・自社主催イベント（ITトレンドEXPO／自社カンファレンス）

オンライン展示会は、Web上に開設された会場に出展し、製品資料の提供やチャット相談、セッション配信を行う形式です。ITトレンドEXPOが代表例で、法人向けIT製品の比較サイトが主催しており、累計の登録実績は23万人を超えています。

出展費用と準備工数を抑えながら、遠方や多忙で会場に足を運べない情報収集層にリーチできる点が強みです。会期後の見逃し配信期間も設けられるため、接触機会が会期の数日だけで終わりません。

自社主催のカンファレンスやウェビナーは、これらとは性格が異なります。競合と並ばず、自社の世界観と製品思想を独占的に伝えられるため、指名での選定を狙う段階に適しています。展示会で獲得したリードの受け皿として設計すれば、名刺が商談へ進むまでの導線にもなります。

【2026-27年】IT・DX・AI・SaaS業界が注目すべき主要イベント

ここからは、2026年から2027年にかけて開催される主要なイベントを紹介します。出展・参加を検討する際の参考にしてください。なお会期・会場は変更される場合があるため、最終的には各主催者の公式情報を必ずご確認ください。

①Japan IT Week（春・秋・関西・名古屋）

Japan IT Weekは、RX Japanが主催する国内最大級のIT・DX総合展です。東京・大阪・名古屋で年4回開催され、2026年秋展は10月21日〜23日に幕張メッセ1〜8ホールで、出展社数700社・来場者数30,000名を見込んで開催されます（いずれも主催者発表の予定数）。

2026年春展は4月8日〜10日に東京ビッグサイトで開催され、3日間で51,370名（主催者発表の速報値）が来場しました。関西展は11月18日〜20日にインテックス大阪4・5号館で、出展170社・来場16,000名の予定です。次の春展は2027年4月7日〜9日に東京ビッグサイト、名古屋展は2027年7月21日〜23日にポートメッセなごやで予定されています。

会期の半年前には出展申込が動き始めるため、来期の出展を検討している場合は、この時点で小間位置と予算の確保に入るのが現実的なスケジュールです。

②NexTech Week／CEATEC／Interop Tokyo

NexTech Week 2026【秋】は、11月11日〜13日に幕張メッセ1〜3ホールで開催されます。AI・人工知能EXPO、ブロックチェーンEXPO、量子コンピューティングEXPO、AI時代の人材・組織改革EXPO、ヒューマノイドロボットEXPO、フィジカルAI EXPO、XR産業活用展の7展構成で、AI領域のサービスを持つ企業にとっては来場者との親和性が高いイベントです。次回の春展は2027年4月21日〜23日に東京ビッグサイトで開催され、ブロックチェーンEXPOを除く6展構成となる予定です。

CEATEC 2026は、10月13日〜16日に幕張メッセで開催されます。開催テーマは「Transformation －企業が、産業が、そして社会が変わる－」で、2026年は日本自動車工業会が主催するJapan Mobility Show Bizweek 2026との併催が決まっています。デジタル産業とモビリティ産業を横断した接点を持てる点が、他の展示会にはない特徴です。

Interop Tokyo 2026は6月10日〜12日に幕張メッセで開催され、すでに閉幕しています。テーマは「AIとインターネットの次章。〜Internet for AI, AI for Internet.〜」で、AIを支えるインフラ側の技術が中心でした。ネットワーク・セキュリティ・データセンター領域の製品を持つ企業は、次回開催に向けて出展枠の情報を追っておくとよいでしょう。

③DXPOシリーズ・オンライン展示会・ベンダーカンファレンス

DXPOシリーズは、2026年夏展が8月18日〜21日に東京ビッグサイト西1・2・3ホールで開催されました。前半2日間が管理部門・製造業向け、後半2日間が営業・マーケティング、情報システム、店舗・商業施設、EC・通販向けという構成で、来場者が自分の担当業務に直結する展示だけを効率よく回れる設計になっています。秋展は11月17日〜18日に有明GYM-EXで予定されています。

オンライン展示会では、ITトレンドEXPO2026 Summerが9月1日〜4日に開催されます。会場への移動が不要なため、地方の情報収集層や、リアル展には出てこない役職者に届く可能性があります。

ベンダー主催のカンファレンスとしては、AWS Summit Japan 2026が6月25日〜26日に幕張メッセで、Google Cloud Next Tokyo ’26が7月30日〜31日に東京ビッグサイト南展示棟・会議棟で開催されました。自社製品が特定クラウド上で動くSaaSであれば、スポンサー枠での出展は、既に導入意欲のある層と接触できる効率のよい選択肢になります。

複数のイベントに出展する場合は、年間の出展カレンダーを作成し、会期・準備期間・予算配分を一覧で管理することをおすすめします。春の総合展で獲得したリードを夏の自社ウェビナーで温め、秋の専門展で再接触するというように、イベントを点ではなく線でつなぐと、年間の商談パイプラインが安定します。撮影した動画を蓄積していけば、回を重ねるほど使えるコンテンツ資産も増えていきます。

IT・DX・AI・SaaS企業が展示会に出展する3大メリット

この業界の多くの企業が展示会に予算を割くのには理由があります。ここでは、マーケティング成果の大きい順に3つのメリットを整理します。

①短期間でのリード獲得と商談パイプラインの構築

最大のメリットは、短期間でまとまった量のリードを獲得できることです。総合展に3日間出展すれば、数百件規模の名刺が集まります。同じ件数を広告やアウトバウンドで積み上げようとすれば、数ヶ月単位の時間がかかります。

しかも展示会で獲得したリードは、自らブースに足を止めた層です。少なくともその瞬間、製品カテゴリに関心があったという行動データが伴っている点で、リストから機械的に抽出した見込み客とは質が異なります。

②製品デモによる「体験」の提供と比較検討での優位性

2つ目は、無形の製品を体験として提供できることです。ソフトウェアの導入検討では、機能一覧を読んでも「自社の業務に合うか」までは判断できません。展示会では、来場者の業務を聞いたうえで、その場で該当する画面を操作して見せられます。

比較検討フェーズにある来場者にとって、この体験は決定的に効きます。複数社のブースを回った後に思い出されるのは、機能の多さではなく「自社の課題を理解して、それに答える画面を見せてくれた会社」です。導入前の不安をその場で解消できるかどうかが、候補リストに残るかどうかを分けます。

③技術ブランディング・パートナー開拓・採用への波及

3つ目は、商談以外への波及効果です。カンファレンスでの登壇や技術デモは、自社の技術力を業界内に示す機会になります。その評価は、販売代理店やSIerとのパートナー連携、そしてエンジニア採用にも及びます。

特に採用については、求人媒体では伝わらない開発の中身や技術的な挑戦を、登壇者本人の言葉で伝えられます。出展の費用対効果を測るとき、獲得リードだけを成果に数えると、この部分の価値を取りこぼすことになります。

【目的別】自社に最適なイベントの選び方4パターン

イベント選びで失敗しないためには、「何を達成したいか」を起点に考えることが必要です。ここでは、4つの目的別に最適なパターンを整理します。

①リード件数重視 → IT・DX総合展

認知の拡大とリードの母数を最優先するなら、来場者数の多いIT・DX総合展が最短ルートです。Japan IT Weekのように多様な職種が集まる展示会なら、想定していなかった業界からの引き合いも期待できます。

ただし件数が多い分、獲得後の選別とフォロー体制がないと名刺が死蔵されます。会期中にリードを温度感で仕分けし、当日中にリスト化する運用まで含めて設計してください。あわせて当日のライブ配信で会場に来られない見込み客にもブースの様子を届ければ、獲得件数そのものを押し上げられます。

②商談の質重視 → 部門特化型の商談展・専門展

すでに製品の型が固まっていて、確度の高い商談を積み上げたい場合は、部門特化型の商談展や専門展が適しています。来場者の職種と課題が絞られているため、会話の立ち上がりが早く、商談化率が高くなります。

この形式で成果を落とす原因は、たいてい準備不足です。料金体系、既存システムとの連携可否、導入期間、他社との違いをその場で即答できないと、比較検討が進んでいる来場者ほど離れていきます。技術担当者をブースに常駐させ、その場でデモを回せる体制を組みましょう。

③技術ブランディング重視 → カンファレンス登壇・協賛

技術力で選ばれる立場を狙うなら、テクノロジーカンファレンスでの登壇や協賛が有効です。製品紹介ではなく、自社が向き合った技術課題とその解決過程を話すことで、聴衆の記憶に残ります。

講演内容はアーカイブ配信として資産に変えられます。営業が初回商談で「この件は弊社のエンジニアが登壇で詳しく話しています」と共有できれば、説明の説得力が変わります。登壇の価値を当日の聴講者数だけで測る必要はありません。

④指名獲得・ナーチャリング重視 → 自社主催カンファレンス・ウェビナー

既存のリードを商談へ進めたい、あるいは指名で選ばれる関係を築きたい場合は、自社主催のカンファレンスやウェビナーが有効です。大型展示会のように多くの競合と並ぶことがなく、自社の思想と導入事例をじっくり伝えられます。

既存顧客の登壇は、この形式で最も強い武器になります。ベンダー自身が語る100の機能説明より、同じ業種の導入企業が語る一つの失敗談のほうが、検討中の来場者を動かします。配信アーカイブは自社サイトに蓄積し、見込み客がいつでも視聴できる状態にしておきましょう。

IT・DX・AI・SaaS業界の展示会出展を成功させる4つの実践ポイント

最後に、出展して確実に成果を出すために押さえておきたい4つの実践ポイントを紹介します。これらを徹底することで、出展コストを回収し、継続的な受注につなげられます。

①CPL・商談化率までKPIを定量的に設計する

最も重要なのが、KPIの定量設計です。名刺獲得数だけを追うと、賑わったのに成果の出ない出展を繰り返すことになります。有効リード数、CPL（リード獲得単価）、商談化件数、受注金額の4指標を、出展前に数値で置いてください。

たとえば「3日間で有効リード300件、CPL1万円以内、商談化60件、6ヶ月以内に受注8件」と決めておけば、当日のブース運営で何を優先すべきかが自ずと決まります。名刺を1枚でも多く集めるのか、1件あたり15分かけて深く聞くのか。この判断基準がないまま当日を迎えると、現場のスタッフごとに動きがばらつきます。

・有効リード：ターゲット業種・役職・従業員規模の条件を満たすリード数

・CPL：出展総費用 ÷ 有効リード数

・商談化率：商談化件数 ÷ 有効リード数

・受注：会期後6ヶ月以内の受注件数と金額

②5秒で伝わる訴求と「デモが見える」ブース設計

2つ目は、ブース設計です。来場者が通路を歩きながらブースを認識できる時間は、数秒しかありません。その数秒で「何のカテゴリの製品か」「どの課題を解決するのか」が読み取れないブースは、素通りされます。社名とサービス名だけを大きく掲げても、来場者はその名前を知りません。

そのうえで、デモ画面をいかに大きく、遠くから見えるように配置するかが勝負になります。ノートPCの画面を覗き込んでもらう形では、立ち止まる理由が生まれません。大型モニターで操作の様子を映し、来場者が自分で触れる端末を通路側に置く。この2点だけでも、足を止める人数は変わります。

③事前アポ・セミナー登壇・当日ライブ配信の一体設計

3つ目は、集客の設計です。当日の偶然の出会いに任せず、会う相手を事前に決めておきます。既存リードへの招待メール、営業からの個別アポ打診、出展社セミナーへの申込導線を、会期の1ヶ月前から動かしてください。

加えて、会期中のライブ配信を組み合わせると、リーチが会場の外へ広がります。デモ実演やミニセッションをそのまま配信すれば、会場に来られなかった見込み客にも同じ内容を届けられます。視聴者からのチャット質問にその場で答える運用にすれば、オンライン側の視聴者も一次商談の対象に変わります。

④24時間以内のフォローと動画コンテンツの二次活用

4つ目は、会期後のフォローです。展示会で得た関心は、時間とともに急速に冷めます。名刺交換した相手には24時間以内に連絡し、温度感の高い層には個別の商談打診、それ以外にはデモ動画や事例資料を送るというように、内容を分けて送りましょう。

そして、会期中に撮影した映像は資産として使い切ります。デモ実演の映像は製品ページへ、講演のアーカイブはインサイドセールスの送付資料へ、会場の熱量が伝わるダイジェストは広告クリエイティブへ。1回の出展で撮った素材が、翌年の出展まで働き続ける状態をつくれるかどうかで、出展の実質的な費用対効果は大きく変わります。

まとめ：動画配信も活用してIT・DX・AI・SaaSのイベント成果を最大化しよう

ここまで、IT・DX・AI・SaaS業界のイベントの種類、2026年の主要イベント、出展のメリット、目的別の選び方、成功のポイントを解説してきました。要点を整理します。

①目的に合うイベントを選ぶ

リードの件数を取りにいくのか、商談の質を取りにいくのかで、選ぶべき形式は変わります。初出展であれば、来場者層の絞られた部門特化展やオンライン展から始め、獲得したリードの質を確かめてから総合展やカンファレンスへ広げるのが、投資の失敗を小さく抑える進め方です。

②2026年は生成AI・AIエージェントが主戦場

各展のテーマは、生成AIとAIエージェントの実装に集中しています。裏を返せば、会場のほぼ全社がAIを掲げている状況です。「AIで効率化」という言葉自体には、もはや差別化の力はありません。どの業務のどの工程を、どれだけ短縮したのか。具体的な数字と業種を添えて語れるかどうかが、他社との差になります。

③動画配信のプロに相談しトータルで成果UP

リアル会場での商談とオンラインへの配信を組み合わせれば、1回の出展から得られる成果は大きく変わります。ただし、配信の企画設計、機材の手配、当日の運営、撮影素材の二次活用までを社内だけで回すのは負担が大きく、本来注力すべき商談対応が手薄になりがちです。

ビデオマッチングは、法人・官公庁向けのオンライン配信・ライブ配信を700件以上支援してきました。展示会でのライブ配信、デモ実演の撮影、ウェビナーの運営、獲得した映像素材の二次活用まで、企画段階からトータルでサポートします。出展計画の相談段階からで構いませんので、お気軽にお問い合わせください。

【2026-27年】IT・DX・AI・SaaS業界 BtoBイベントカレンダー

これから開催される主要なBtoBイベントを、2026年分と2027年分に分けて一覧にまとめました。出展の申込は会期の半年前から動き始めるものが多いため、翌年分まで見渡して予算とスケジュールを組んでください。

※出展申込は会期の半年前から動き始めるイベントが多く、人気の小間位置は早期に埋まります。2027年の出展を検討している場合は、この時点で予算と小間位置の確保に着手することをおすすめします。