オンラインイベント12選 | 社内・社外で使える企画と成功のポイント

近年、社内外を問わずオンラインイベントの開催が一般化しています。一方で、形式やツールが多様化しているため、「何を選べばよいのか分からない」「思ったほど成果が出ない」と悩む担当者も少なくありません。

本記事では、目的別に活用できる12種類のオンラインイベント事例と、成功させるためのポイントをわかりやすく解説します。

オンラインイベントを開催するメリットとデメリット

オンラインで行うイベント開催の需要が増えていますが、そもそもどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。

ここでは、それぞれメリット・デメリットについて解説します。

開催のメリット

・会場費・交通費などのコストを削減できる
・地域を問わず多くの参加者を集客できる
・天候や災害など外的要因の影響を受けにくい
・参加者データ（視聴時間・反応・属性など）を取得・分析できる

オンラインイベントは、コストを抑えながら広範囲の参加者にリーチできる点が最大の特長です。

さらに、参加者の視聴ログやアンケート結果などのデータを取得・分析することで、マーケティング施策や次回イベントの改善に活用できる点も大きなメリットです。

開催のデメリット

・参加者の通信環境やITリテラシーに左右される
・画面越しのため、途中離脱が起こりやすい
・オフラインに比べると一体感や臨場感を演出しにくい

オンラインイベントは参加のハードルが低い反面、集中力が続きにくく、参加者が途中で離脱しやすい傾向があります。

また、配信機材やツールの扱いなど、主催者側にも一定のITリテラシーが求められるため、初めて開催する場合は準備や設計に不安を感じるケースも少なくありません。

ただし、これらの課題は企画設計や演出の工夫、事前準備の徹底によって十分にカバー可能です。本記事で紹介する事例や運営のポイントを参考にすることで、オンラインならではの強みを活かしたイベント設計が可能になります。

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面白いオンラインイベント12選

ここからは、社内交流やチームビルディングで活用できる企画から、マーケティング・プロモーションなどビジネスシーンで実際に使われている事例まで、目的別に12のオンラインイベントをご紹介します。

オンラインクイズ大会

オンラインクイズ大会は、コロナ禍をきっかけに社内交流施策として普及したイベントのひとつです。視聴型になりがちなオンラインイベントの中でも、参加者が能動的に関われるため、双方向のコミュニケーションを生み出しやすい点が特長です。

主に、次のような形式がよく活用されています。

・ビンゴ大会
・4択クイズ
・リモ謎（リモートワークで行う大人数参加型の謎解き脱出ゲーム）
・モザイククイズ（写真をモザイクにし、4択で当てるクイズ）

また、従業員数が多い企業では「全員が同時に参加できるのか」「運営が破綻しないか」と不安を感じる担当者も少なくありません。

そこでここでは、数千人規模で実施されたオンラインクイズ大会の事例をもとに、成功させるためのポイントを整理してご紹介します。

開催のポイント

・参加人数が多い場合は、オンライン予選を実施し、段階的に人数を絞る
（例：従業員1,000人の場合、5問中4問以上正解者のみが勝ち上がり、約200名まで絞る形式）
・回線状況の差が出やすいため、早押し形式は避ける
・決勝戦では、チームや参加者の顔が見えるバーチャルスタジオや画面レイアウトを用意する
・優勝者や当日の様子を、イベント後に社内報や社内ポータルで全社共有する

オンラインイベントでは、「参加している実感」をいかに作れるかが成功の鍵になります。
予選・決勝といった段階設計にすることで参加意欲を高めつつ、運営負荷もコントロールできます。

また、イベント後に結果や様子を社内で共有することで、当日参加できなかった社員も含めたコミュニケーションの活性化につながります。

オンライン勉強会

オンライン勉強会は、コロナ禍をきっかけに、学生から社会人まで幅広い層に定着した学習スタイルです。通学や通勤の必要がなく、自宅など好きな場所から参加できる点が支持されています。

形式は大きく分けて、講師が一方向に配信する「セミナー型」と、参加者同士が対話しながら進める「双方向型」があります。近年では、リーダーシップ研修やマネジメント研修など、企業研修のオンライン化も進んでいます。

メリットは、移動時間を削減できることや、地域を問わず参加者を集められることです。一方で、コミュニケーションを重視する勉強会では、参加者の反応が見えにくく、場の一体感をつくりにくいという課題もあります。

それでも、ライブ配信やチャット、ブレイクアウトルームなどの機能を活用することで、初対面の参加者同士が交流しながら学べる場を設計することが可能です。学習と交流を両立できる点が、オンライン勉強会の大きな魅力と言えるでしょう。

オンライン旅行ツアー

オンライン旅行ツアーは、コロナ禍をきっかけに観光地や旅行会社を中心に広がったイベント形式です。現地の映像やガイドの解説を配信し、参加者は自宅にいながら国内外の観光体験を楽しむことができます。視聴型だけでなく、クイズや体験コンテンツを組み合わせた参加型のツアーも増えています。

工場見学や施設見学などのコンテンツを持つ企業にとっては、オンライン旅行ツアーを活用することで、認知拡大やリード獲得、将来的な来訪促進につなげることも可能です。

ここでは、実際の事例をもとに、オンライン旅行ツアーを成功させるためのポイントをご紹介します。

開催のポイント

・遠隔地同士（例：北海道と沖縄など）を同時につなぐツアー構成にし、「今ここで一緒に体験している」感覚をつくる
・ツアー先のお酒や自社商品、特産品などを事前に参加者へ配送し、当日は実物を手に取りながら参加してもらう
・特産品を使ったオンライン料理教室など、ツアー後も体験が続くコンテンツを組み込む
（例：ツアー内で作り方を学び、後日改めて実践するフォロー企画）
・人数制限を設けた交流プランを用意し、ガイドと参加者、参加者同士が双方向で会話できる場をつくる

映像を見るだけの一方向型ではなく、「体験」「交流」「余韻」の3要素を組み込むことで、満足度の高いオンライン旅行ツアーになります。

オンライン交流会

オンライン交流会は、習い事や趣味のコミュニティ、異業種交流などをオンライン上で行うイベント形式です。参加者同士が会話や意見交換を通じてつながることを目的としています。

目的はさまざまで、社内メンバーや業界関係者との関係構築を目的とするものもあれば、仕事とは直接関係のない人との交流や情報交換を目的とするものもあります。

実際には、次のような形で開催されています。

・オンライン読書会（テーマ本をもとに意見交換を行う）
・30代女性限定のZoomお茶会（ライフスタイルや悩みの共有）
・経営者・役員限定のビジネスマッチング会（商談や協業のきっかけづくり）

オンラインスナック

オンラインスナックは、スマートフォンやパソコンの画面越しに、店と客、あるいは参加者同士がお酒を飲みながら会話を楽しむオンライン交流サービスです。

コロナ禍をきっかけに、バーやスナックなどの来店機会が減少したことから、自宅にいながら人と話せる場として利用が広がりました。

単なる飲み会ではなく、「誰かと話す」「ゆるくつながる」ことを目的とした場であり、気軽なストレス解消やコミュニケーションの場として活用されています。

オンライン運動会

オンライン運動会は、Zoomなどのオンラインツールを活用して、社員同士がチーム対抗で競技やゲームに参加するオンライン型のレクリエーションイベントです。

場所に縛られずに参加できるため、拠点や働き方が分散している企業でも、全社横断のコミュニケーション施策として導入しやすいのが特徴です。

アバターやバーチャルスタジオ、スコア表示などの演出を取り入れることで、オフラインとは異なる没入感や一体感を演出することも可能です。

オンライン美術館ツアー

オンライン美術館ツアーは、美術館や博物館、遺跡などをオンライン上で鑑賞・見学できるイベント形式のサービスです。自宅にいながら文化施設を体験できる点が特徴で、学びや娯楽を目的としたオンラインイベントとして活用されています。

配信方法は大きく分けて「バーチャルツアー」と「オンラインツアー」の2種類があります。
バーチャルツアーは、VR（バーチャルリアリティ）技術を活用し、館内を自由に見て回れる形式で、まるで現地にいるかのような臨場感を体験できます。

一方、オンラインツアーは、Zoomなどのオンラインミーティングツールを使い、現地のガイドが解説を行いながらリアルタイムで配信する形式です。双方向のコミュニケーションが可能なため、質問や解説を交えた参加型イベントとして実施されることもあります。

オンライン展示会

オンライン展示会は、従来の展示場に人を集めて実施する形式ではなく、オンライン上でブース展示や商品説明を行うイベントです。メーカー・製造業の新製品発表や、学生向けの企業説明会など、幅広い目的で活用されています。

オンライン開催のメリットは、会場費がかからないことに加え、ブース設営費や交通費、宿泊費、印刷物などのコストを大幅に削減できる点にあります。また、参加者側も移動の必要がなく、時間や場所を問わず参加できるため、参加ハードルを下げられるのも特徴です。

一方で、気軽に参加できる分、途中離脱が起こりやすいという課題もあります。そのため各社では、体験性や双方向性を高める工夫を取り入れ、参加者の関心を維持する設計を行っています。

例えば、次のような事例があります。

・製品やサービスを「疑似体験」できるインタラクティブな展示仕様
・展示会場をストリートビューのように回遊できる「回遊型」レイアウト
・担当者がリアルタイムで説明を行う「顔が見える」バーチャル展示

オンライン社員総会

オンライン社員総会は、社員が一カ所に集まることなく実施できる全社向けイベントです。拠点や働き方が分散している企業でも開催しやすく、日程調整や移動の負担を抑えながら全社員への情報共有や一体感の醸成を行える点が特徴です。

また、リアルタイムで参加できなかった社員もアーカイブ配信で後から視聴できるため、参加機会の公平性を担保できるのもオンラインならではのメリットです。

表彰式や方針発表などを組み合わせるケースも多く、次のような演出によってイベント性を高める工夫が行われています。

・表彰式では関係者の友人や親族をゲストとして招待し、サプライズ演出として盛り上げる
・VTRを事前に用意し、映像コンテンツとして配信する
・参加者の一体感を生み出すために、自社商品などを参加者の自宅に送付しパーティー要素を追加する

オンラインカンファレンス

オンラインカンファレンスは、専門分野に関する知見や情報を共有することを目的としたオンライン型のイベントです。業界動向の共有、技術解説、事例紹介などをテーマに、社内外の関係者を対象に実施されるケースが多く見られます。

オンラインであれば、地理的な制約を受けずに国内外の専門家や講師を招くことができるため、登壇者の選択肢が広がり、カンファレンス全体の質を高めやすい点が特徴です。

一方で、長時間の視聴になりやすく、参加者の集中力が続きにくいという課題もあります。そのため、セッションの分割やQ&A、投票機能などの双方向要素を取り入れ、参加者の関与度を高める工夫が重要になります。

オンライン記念イベント

オンライン記念イベントは、企業の周年記念や節目となるタイミングを祝うオンライン型のイベントです。場所に縛られずに開催できるため、会場手配や移動の負担を抑えながら、多くの関係者を招待できる点が特徴です。

これまでオフラインでは参加が難しかった遠方のクライアントやパートナー、社員の家族なども招待しやすく、企業の節目を共有する場として活用されています。社内外との関係性を深めるブランディング施策としても有効です。

オンラインプロモーションイベント

オンラインプロモーションイベントは、企業の製品・サービス・ブランドを訴求することを目的としたオンライン型のPRイベントです。展示会、発表会、セミナー、カンファレンスなどをオンラインで実施し、認知拡大やリード獲得、商談創出につなげる手段として活用されています。

既存の周年記念イベントやカンファレンスを一般公開し、広報・マーケティング施策として再設計するケースも多く見られます。社内向け・関係者向けイベントを外部にも開くことで、効率的に情報発信の場として活用できる点が特徴です。

面白いオンラインイベントを成功させるポイント

目標設定を明確にする

イベントを企画する際は、まず「何のために開催するのか」「誰に参加してほしいのか」を明確にすることが重要です。目的とターゲットが曖昧なまま進めると、集客やコンテンツ設計、振り返りのすべてがぼやけてしまいます。

例えば、以下の3点を整理しておくと企画の軸が定まります。

・開催目的（例：社内のエンゲージメント向上、見込み顧客の獲得、ブランド認知の拡大など）
・ターゲット（例：既存顧客、見込み顧客、全社員、新入社員など）
・成果指標（KPI）（例：申込数、参加率、アンケート満足度、商談化件数など）

あわせて数値目標を設定しておくことで、イベント後の効果測定や改善にもつなげやすくなります。

ターゲットのニーズを事前に調査し、イベントに盛り込む

性別・年齢・役職などの属性だけでなく、「どのような課題や関心を持っているか」というターゲットのニーズを把握することが、イベントの満足度を左右します。

ニーズを捉えないまま企画を進めると、集客が伸びない、参加者の期待と内容がずれる、結果として満足度が低下するといった問題が起こりやすくなります。

そのため、事前に社内でターゲット像と想定課題をすり合わせたうえで、可能であれば既存顧客へのヒアリングやアンケート、営業・カスタマーサポートからのフィードバックなどを通じてニーズを確認しましょう。得られた情報をもとに、テーマやコンテンツ、登壇者の設計に反映させることが重要です。

余裕のあるスケジューリングを行う

オンラインイベントは、企画から本番まで複数の工程が発生するため、十分な準備期間を確保することが重要です。一般的には、企画・設計・告知・リハーサルを含めて約90日程度を目安にスケジューリングすると、無理のない運営が可能になります。

具体的には、以下の流れで準備を進めるとスムーズです。

1．開催目的・目標の設定（約90日前）
イベントの目的、ターゲット、KPIを整理する。

2．企画・運営・配信方法の設計（約60日前）
コンテンツ構成、登壇者、使用ツール、運営体制を決定する。

3．告知・集客の開始（約40〜30日前）
メール、Web、SNSなどで告知を行い、申込受付を開始する。

4．配信環境のテスト・リハーサル（約3〜1日前）
機材、回線、進行の最終確認を行い、トラブルを事前に潰す。

5．イベント実施・振り返り（当日〜終了後）
アンケート回収や数値分析を行い、次回改善につなげる。

役割分担を明確にする

イベントでは、カメラからマイク、ミキサー等、様々な機材を使用するため、それぞれに担当を割り当て進行を確認していく必要があります。

主に、「統括プロデューサー」が全体の統括を行い、イベント周りとテクニカル周りの責任者をそれぞれ細かく割り当てましょう。

① 統括プロデューサー（全体責任者）
・イベント全体の目的・進行・判断の最終責任を持つ
・トラブル発生時の意思決定を行う

② イベント運営責任者（進行・コンテンツ側）
・タイムテーブル管理
・登壇者・ゲスト対応
・参加者対応（質疑応答、トラブル時の案内など）

③ テクニカル責任者（配信・機材側）
・配信ツール、回線、音声・映像の管理
・カメラ、マイク、ミキサー等の機材操作
・トラブル時の技術対応

このように「全体統括」「進行」「テクニカル」の3レイヤーで役割を整理すると、当日の混乱を防ぎやすくなります。

事前準備を入念に行う

オンラインイベントにおいて、リハーサルなしで本番を迎えるのは非常にリスクが高く、成功することはほとんどありません。進行のズレ、音声・映像トラブル、登壇者の接続不良などは、事前準備によって大半が防げます。

本番の10日〜1週間前には、進行台本をもとに関係者全員でリハーサルを行い、イベント全体の流れをすり合わせましょう。その際、以下のポイントを必ず確認します。

・進行時間に無理がないか（押し／巻きの想定）
・登壇者の入退室タイミングや画面切り替えの流れ
・音声・映像・資料共有が問題なく動作するか
・トラブル発生時の対応フローが共有されているか

こうした事前確認を行うことで、抜け漏れや不安要素を本番前に解消でき、安心して当日を迎えることができます。

成功のポイントを手順を追って解説しているので、以下のリンクもご参照ください。

2022年の最新オンラインイベントの成功事例と成功のコツを紹介

【最重要】次回につなげるイベントの秘訣は「アンケート」と「振り返り」

イベントは、トラブルなく開催できたかどうかがゴールではありません。本当に重要なのは、「目的としていたターゲットに届いたのか」「どの程度の成果が得られたのか」「どこを改善すべきか」を振り返り、次回に活かすことです。

たとえば、想定した層が参加していなかった、途中離脱が多かった、リードは取れたが商談につながらなかった――こうした課題は、開催後にデータと参加者の声をもとに検証して初めて見えてきます。

そのため、イベント終了後には必ずアンケートを実施し、参加者の満足度・理解度・ニーズの変化などを把握するとともに、社内で振り返りの時間を設けて改善点を整理しましょう。

ここからは、アンケートの具体的な設計方法と、効果的な振り返りの進め方について解説していきます。

アンケートの作成と実施の仕方

アンケートを適切に設計・活用することで、イベントの満足度向上だけでなく、次回企画の改善やマーケティング施策にも活かすことができます。感覚的な評価ではなく、参加者の声とデータをもとに振り返ることが重要です。

ここでは、アンケートに盛り込みたい項目と、回収率を高めるためのポイントをご紹介します。

アンケートに導入したい項目

① 基本情報（会社名、年齢、役職、連絡先など）
→ 参加者の属性を把握し、想定ターゲットとのズレを確認するため

② 参加動機
→ どの訴求が刺さったのか、告知チャネルやコピーの改善に活かすため

③ イベント満足度
→ コンテンツや進行の良し悪しを定量的に把握するため

④ サービス・製品への関心や要望
→ 今後の営業・商品改善・次回企画のテーマ設定に活かすため

回収率を上げるコツ

アンケートは「お願いするだけ」ではなかなか回収できません。参加者が回答しやすい環境と設計を整えることで、回収率は大きく改善します。以下のポイントを意識しましょう。

① アンケート入力の時間をあらかじめ設ける
イベント終了直後に「今から3分だけご協力ください」と案内することで、後回しを防ぎ回答率が上がります。

② 設問数・文章量をできるだけ少なくする
回答に時間がかかるほど離脱が増えるため、「3〜5分以内で終わる量」を目安に設計します。

③ イベント途中での回収も検討する
最後まで参加しない人の声も拾えるため、途中離脱が多いイベントでは途中アンケートも有効です。

回収率と情報の質を両立するためには、「選択回答形式」と「自由回答形式」を目的に応じて使い分けることが重要です。

選択回答形式（ラジオボタン・チェックボックスなど）
・回答しやすく、回収率が高い
・定量分析がしやすい
・一方で、回答の幅が限定されるため本音や新しい気づきは得にくい

自由回答形式（テキスト入力）
・参加者の本音や想定外の意見を引き出せる
・改善のヒントが得やすい
・一方で、入力の手間がかかり回収率は下がりやすい

そのため、満足度や属性などは選択式、改善点や要望は自由記述といった形で組み合わせるのがおすすめです。

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イベントの振返り方法

イベント終了後は、当初設定した目標がどの程度達成できたのかを、定量データと定性データの両面から振り返ります。単に「うまくいった／いかなかった」で終わらせず、「なぜそうなったのか」「次回どう改善するか」まで整理することが重要です。

近年は、商談数やリード獲得数をKPIに設定する企業も増えていますが、それだけではイベントの価値を十分に測れません。集客から参加、満足度、行動変容までを一連の流れとして捉え、以下のような指標で多角的に振り返りを行いましょう。

全体の申込数

イベントがどれだけ認知され、どの程度の需要があるのかを把握するための基本指標です。告知チャネルや訴求内容が適切かどうかを判断する材料にもなります。

初回開催の場合は、複数のチャネル（メール、SNS、広告、営業案内など）で告知を行い、どこからどれだけ申込があったかを比較しましょう。

もし、イベントの認知はされているにもかかわらず申込数が想定より少ない場合は、以下のような要因が考えられます。

・テーマや内容がターゲットのニーズとずれている
・タイトルや告知文が魅力的でない
・参加条件（時間帯・参加費・所要時間など）のハードルが高い

申込数の推移やチャネル別の成果を比較し、「どこに課題があるのか」「何を変えるべきか」を明確にすることで、次回の集客改善につなげることができます。

イベントの参加者数（参加率）

事前に申し込んだ参加者のうち、実際に当日参加した人数の割合を示す指標です。

単なる集客数ではなく、「どれだけ参加意欲の高い人を集められているか」「イベントへの期待値が適切に伝わっているか」を測るための重要な指標になります。

媒体ごと（メール、広告、SNS、営業案内など）に参加率を分解して確認することで、「集客はできているが参加に至らないチャネル」や「質の高い参加者を集められているチャネル」を見極めることができます。

参加率が低い場合は、以下の観点から原因を見直しましょう。

・参加しやすい開催日時・所要時間だったか
・事前リマインド（前日・当日）の案内が適切に届いていたか
・イベントの価値・得られるものが事前に十分伝わっていたか
・参加方法（URL・操作）がわかりにくくなかったか

特にオンラインイベントでは「参加ハードルの低さ」と「期待値の設計」が参加率に直結します。参加までの導線をシンプルにし、事前コミュニケーションで当日の内容を具体的に伝えることが、参加率向上の鍵となります。

視聴データの分析

配信イベントにおいて、視聴者が途中で離れてしまう割合を「離脱率」と呼びます。どのタイミングで視聴が止まったかを把握することで、コンテンツ構成や進行の改善ポイントを可視化できます。

特に、開始直後・中盤・終盤のどこで離脱が発生しているかを見ることで、以下のような仮説を立てることができます。

・開始直後に離脱が多い → 期待値と内容がズレている／導入が弱い
・中盤で離脱が多い → コンテンツが長い／単調／専門的すぎる
・終盤で離脱が多い → Q&Aやまとめへの関心が低い／時間超過している

複数コンテンツを用意している場合は、各セッションごとの視聴維持率を比較することで、「どのテーマ・形式が最も参加者の関心を引いたか」を把握できます。その結果をもとに、人気のあった形式やテーマを次回イベントに取り入れ、離脱の多かった部分は構成や時間配分の見直しを行いましょう。

アンケート回収数（回収率）

アンケート回収数および回収率は、参加者がどれだけイベントに関与し、フィードバックを返してくれたかを示す重要な指標です。単なる満足度だけでなく、「どれだけ主体的に参加してもらえたか」「関係構築ができたか」を測る目安にもなります。

回収率が低い場合は、アンケートの設計や回収導線に課題がある可能性が高いため、前述した回収率向上の工夫（入力時間の確保、設問数の最適化、途中回収など）を継続的に改善していきましょう。

また、イベントをアーカイブ配信している場合は、アーカイブの申込数や視聴数も合わせて確認します。

「当日は参加できなかったが関心はある層」と「リアルタイム参加者」とを分けて分析することで、コンテンツの魅力と参加ハードルのどちらに課題があるのかを切り分けることができます。

たとえば、アーカイブ視聴数が多いにも関わらず商談化につながらない場合は、コンテンツは魅力的だが訴求や導線が弱い可能性があります。数値を組み合わせて分析することで、次回の改善ポイントがより明確になります。

まとめ

オンラインイベントを企画・運営するには、目的に合った形式を選び、事前準備と振り返りを丁寧に積み重ねていくことが欠かせません。数ある事例の中から自社に合った形を見つけ、成功のポイントを理解した上で設計することで、イベントの成果は大きく変わります。

特に初めてオンラインイベントを開催する場合は、配信環境や進行設計など、想定外の課題が発生しやすいものです。そのため、最初の1回は専門業者のサポートを受けながら実施し、ノウハウを蓄積した上で自社運用へ移行する企業も多くあります。

弊社ビデオマッチングでは、幅広い実績をもとに、企画・設計・配信・振り返りまで一貫してご支援しています。下記ページでは、サービスの特徴や他社との違いをまとめた資料をご用意していますので、オンラインイベントの検討段階の方も、ぜひ一度ご覧ください。